日経平均は続伸。184.34円高の70246.66円（出来高概算10億6517万株）で前場の取引を終えている。
前日6月30日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は136.46ドル高の52319.20ドル、ナスダックは393.58ポイント高の26213.72で取引を終了した。中東情勢の回復期待に、寄り付き後、上昇。雇用関連指標が良好な結果となり、強い雇用統計を期待した買いやハイテクが引き続き相場を押し上げ、終日堅調に推移。ダウは連日過去最高値で終了した。
米株式市場の動向を横目に、7月1日の日経平均は711.96円高の70774.28円と続伸して取引を開始した。米国株高やハイテク株の上昇を受け、東京市場でも半導体関連や電子部品株に買いが先行した。また、取引開始前に発表された日銀短観（6月調査）で、大企業製造業の業況判断DIが前回3月調査から改善したことも株価下支え要因となった。一方、日経平均は朝方に72000円手前まで迫った後、短期的な利益確定売りに押され、前場中盤にかけて上げ幅を縮小した。
個別では、イビデン、太陽誘電、京セラ、ソフトバンクＧ、スクリン、村田製、ＴＤＫ、リクルートHD、ディスコ、味の素、レーザーテック、ＳＭＣ、ベイカレント、オムロン、安川電などの銘柄が上昇。
一方、フジクラ、アドバンテ、キオクシアＨＤ、東エレク、ＫＤＤＩ、中外薬、テルモ、古河電、ダイキン、キッコマン、ニトリＨＤ、セコム、アステラス薬、住友電、住友不などの銘柄が下落。
業種別では、金属製品、電気機器、機械などが上昇した一方で、非鉄金属、不動産業、海運業などが下落した。
後場の日経平均株価は、70000円台を維持しつつ上値を試す展開が見込まれる。米国市場では中東情勢の改善期待に加え、良好な雇用関連指標を受けた景気認識の改善が株式市場を支えた。ハイテク株高も東京市場の半導体・電子部品株への買いにつながっている。ただ、米雇用統計への期待が強まる一方で、強い指標は米金利上昇につながる面もある。中東情勢についても会合後の進展確認が必要で、原油価格の変動には注意が残る。後場は米株先物、為替、米金利を確認しながら、利益確定売りをこなせるかが焦点となろう。