前日6月30日の米国株式市場は続伸。中東情勢の回復期待に、寄り付き後、上昇。雇用関連指標が良好な結果となり、強い雇用統計を期待した買いやハイテクが引き続き相場を押し上げ、終日堅調に推移。ダウは連日過去最高値で終了した。米株式市場の動向を横目に、7月1日の日経平均は続伸して取引を開始した。米国株高やハイテク株の上昇を受け、東京市場でも半導体関連や電子部品株に買いが先行した。また、取引開始前に発表された日銀短観（6月調査）で、大企業製造業の業況判断DIが前回3月調査から改善したことも株価下支え要因となった。一方、日経平均は朝方に72,000円手前まで迫った後、短期的な利益確定売りに押され、前場中盤にかけて上げ幅を縮小。その後は、70,500円付近で堅調もみ合い展開となって推移した。
大引けの日経平均は前営業日比412.64円高の70,474.96円となった。東証プライム市場の売買高は22億7,493万株、売買代金は10兆4,435億円だった。業種別では、金属製品、電気機器、機械などが上昇した一方で、非鉄金属、海運業、不動産業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は43.4％、対して値下がり銘柄は53.3％となっている。
個別では、イビデン、東エレク、太陽誘電、京セラ、ソフトバンクＧ、スクリン、ダイキン、村田製、ＴＤＫ、リクルートHD、ディスコ、味の素、レーザーテック、ＳＭＣ、ベイカレント、オムロン、安川電などの銘柄が上昇。
一方、フジクラ、アドバンテ、ファーストリテ、キオクシアＨＤ、ＫＤＤＩ、中外薬、テルモ、古河電、キッコマン、ニトリＨＤ、セコム、アステラス薬、住友電、住友不などの銘柄が下落。