日経平均は反落。883.21円安の69591.75円（出来高概算11億8852万株）で前場の取引を終えている。
7月1日の米国株式市場は反落。ダウ平均は13.96ドル安の52305.24ドル、ナスダックは173.69ポイント安の26040.03で取引を終了した。予想を下回る弱い経済指標を嫌気し、寄り付き後、下落。連邦準備制度理事会（FRB）のウォ―シュ新議長がインフレ鈍化を示唆すると、下げ止まった。しかし、ハイテクが重しとなったほか、雇用統計の発表を控えた手仕舞い売りに押され、終日軟調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は435.07円安の70039.89円と反落して取引を開始した。主要な半導体関連銘柄で構成するフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が6.27％下落となるなか、東京市場でも半導体関連株を中心に売りが先行した。雇用統計を控えた手仕舞い売りも重荷となり、寄り付き後は東エレクやアドバンテ、キオクシアＨＤなど値がさハイテク株が指数を押し下げた。ただ、売り一巡後は下げ幅を縮小する動きも見せた。一方、出遅れていたバリュー株には物色が向かってTOPIXはプラス圏で推移、業種間で濃淡が出る形となった。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、リクルートHD、コナミＧ、大塚ＨＤ、ＫＤＤＩ、テルモ、ソニーＧ、東京海上、トヨタ自、中外薬、ベイカレント、豊田通商、三井物、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、フジクラ、村田製、太陽誘電、ディスコ、レーザーテック、ファナック、信越化、スクリーンＨＤ、ＴＤＫ、三井金属、住友電などの銘柄が下落。
業種別では、空運業、輸送用機器、保険業などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、上値の重い展開が続く見通し。FRB新議長によるインフレ鈍化示唆は金利面で一定の支えとなるが、米雇用統計を控えて積極的な買いは入りにくい。前場は電気機器や非鉄金属への売りが指数を押し下げる一方、内需株や金融株、自動車株には資金が向かった。東証プライム市場の値上がり銘柄数は85％程度となっており、後場も引き続き出遅れていたバリュー株中心に物色が向かいそうだ。中東情勢の改善期待は残るものの、原油価格や米株先物、為替を確認しながら、70000円回復を試せるかが焦点となろう。