7月1日の米国株式市場は反落。予想を下回る弱い経済指標を嫌気し、寄り付き後、下落。連邦準備制度理事会（FRB）のウォ―シュ新議長がインフレ鈍化を示唆すると、下げ止まった。しかし、ハイテクが重しとなったほか、雇用統計の発表を控えた手仕舞い売りに押され、終日軟調に推移した。米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は反落して取引を開始した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）が大幅安となるなか、東京市場でも半導体関連株を中心に売りが先行した。雇用統計を控えた手仕舞い売りも重荷となり、寄り付き後は東エレクやアドバンテ、キオクシアＨＤなど値がさハイテク株が指数を押し下げた。売り一巡後は下げ幅を縮小する動きも見せたが、後場以降は再度次第に下げ幅を広げ、安値付近で取引を終了した。米メタがAI用の計算資源を外部提供する事業の立ち上げを検討していると一部で伝わったことも警戒を強めたようだ。一方、出遅れていたバリュー株には物色が向かった。
大引けの日経平均は前営業日比1,741.81円安の68,733.15円となった。東証プライム市場の売買高は24億764万株、売買代金は11兆2,038億円だった。業種別では、空運業、保険業、情報・通信業などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は77.9％、対して値下がり銘柄は20.1％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、リクルートHD、コナミＧ、大塚ＨＤ、ＫＤＤＩ、テルモ、ソニーＧ、東京海上、トヨタ自、中外薬、ベイカレント、豊田通商、三井物、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、ファーストリテ、フジクラ、村田製、太陽誘電、ディスコ、レーザーテック、ファナック、信越化、スクリーンＨＤ、ＴＤＫ、三井金属、住友電などの銘柄が下落。