島津製作所は5月12日、2026年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比4.0%増の5,607.28億円、営業利益が同2.8%増の737.02億円、経常利益が同14.9%増の827.53億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同12.5%増の604.99億円となった。売上高は6期連続で過去最高を更新し、各段階利益も過去最高を達成するなど好決算となった。新製品の積極的なリリースが業績に結びついたほか、リカーリングビジネスの伸長や、産業機器・航空機器分野における活発な需要を確実に獲得したことが全体の成長を強力に後押しした。
計測機器事業は、売上高が前期比4.9%増の3,649.08億円、営業利益が同1.0%増の525.78億円となった。中国を除く各地域で計画を上回る好調な推移を見せた。日本の製薬市場向けに液体クロマトグラフ（ＬＣ）、北米の現地Ｒ＆Ｄセンターで顧客と共同開発/改良を行った多検体処理用質量分析システム（MS）が業績に繋がったほか、欧州の環境規制や臨床検査向けに質量分析システム（ＭＳ）、欧州化学市場向けにガスクロマトグラフ（ＧＣ）など、新製品とリカーリングが事業を大きく牽引した。医用機器事業は、売上高が同1.7%増の737.94億円、営業利益が同14.3%増の48.71億円となった。収益性改善を重視するなか、新製品効果やリカーリングの拡大が奏功して営業利益が大幅な増益を達成した。
産業機器事業は、売上高が同1.1%減の715.23億円、営業利益が同1.2%増の105.95億円となった。車載用セラミックス製造向け工業炉の低調が減収に影響したものの、活況な半導体市場を背景にターボ分子ポンプ（ＴＭＰ）のインストールやリカーリングが拡大し、粗利率の改善を伴って減収による利益減を補った。航空機器事業は、売上高が同12.2%増の433.71億円、営業利益が同35.5%増の82.20億円となった。政府の防衛力強化方針に伴うニーズを的確にキャッチし防衛分野向けが大幅に増加したほか、民間航空機向けでも旅客需要や稼働率の上昇に伴い搭載品や補用部品の需要が堅調に推移した。
2027年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比2.5%増の5,750.00億円、営業利益が同3.1%増の760.00億円を見込んでいる。中東情勢の不透明さやテスキャン社のＭ＆Ａが織り込まれていないなどの不確定要素はあるものの、新たに発表した収益性重視の中期経営計画のもと、重点エリアである北米やインド、現地生産を強化した中国などで各種需要を獲得していく方針である。なお、株主還元については、当期の年間配当を前年比3円増配の69円とし、次期も配当性向30％以上の基準のもと、13期連続増配となる年間70円を予定するなど、安定的な増配姿勢を維持している。