前日7日の米国株式市場は反落。貿易赤字が拡大したためダウは成長懸念に過去最高値付近から売りに転じた。また、韓国の半導体サムスン電子が過去最高益を記録も市場の期待には満たず世界的な同セクターの売り圧力となりナスダックは終日軟調推移。イランがホルムズ海峡で商船にミサイル発射したなどの報道でイラン情勢への懸念も高まり、戻りなく終了した。米株式市場の動向を横目に、8日の日経平均は続落して取引を開始した。寄り付き後は、昨日の日経平均が1500円近く下落したことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすくプラス圏に浮上する場面も見られた。ただ、買いは続かず再度マイナス圏に転落すると、後場半ばからじりじりと下げ幅広げる展開となり、安値引けとなった。米国株安に加え、サムスン電子決算を受けた半導体株売りが波及し、東京市場でも人工知能（AI）関連株や半導体関連株などが下落した。また、ホルムズ海峡付近を通航中の商船がミサイル攻撃を受けたと伝わり、原油先物価格が上昇していることも投資家心理を慎重にさせた。
大引けの日経平均は前営業日比1,437.91円安の66,819.05円となった。東証プライム市場の売買高は23億6,115万株、売買代金は11兆1,412億円だった。業種別では、鉱業、海運業、パルプ・紙などが上昇した一方で、精密機器、非鉄金属、機械などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は36.2％、対して値下がり銘柄は61.6％となっている。
個別では、ＫＤＤＩ、郵船、キッコーマン、セコム、花王、三越伊勢丹、高島屋、メルカリなどの銘柄が上昇。
一方、東エレク、ファナック、ファーストリテ、太陽誘電、フジクラ、キオクシアＨＤ、村田製、ＴＤＫ、三井物、コナミＧ、ソフトバンクＧ、三菱商、味の素、信越化、ディスコ、レーザーテック、ダイキン、ＨＯＹＡ、スクリン、ホンダ、スズキ、日東電、テルモなどの銘柄が下落。