日経平均は大幅反発。1361.50円高の68180.55円（出来高概算9億1217万株）で前場の取引を終えている。
8日の米国株式市場は指数によって高安まちまち。ダウ平均は576.76ドル安の52348.39ドル、ナスダックは51.96ポイント高の25870.65で取引を終了した。トランプ大統領が対イラン停戦終了の可能性を警告したため戦争再開を警戒し、寄り付き後、大幅安。原油価格や長期金利の上昇を嫌気した売り圧力も強まり、終日軟調に推移した。終盤にかけ、ハイテクが支援しナスダックは上昇に転じた。
米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は227.32円高の67046.37円と反発して取引を開始した。その後も上げ幅を広げる展開となった。ナスダックやSOX指数の上昇が、東京市場で人工知能（AI）関連株や主力半導体関連株の株価の支えとなった。また、日経平均は昨日までの3日続落で3000円近く下げたことから、押し目待ちや自律反発狙いの買いが入りやすかった。さらに、国内小売・流通関連銘柄の四半期決算発表が増えており、好決算・好業績銘柄への物色意欲が株価下支え要因となった。
個別では、アドバンテ、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、フジクラ、リクルートHD、ＴＤＫ、村田製、ファナック、京セラ、スクリン、ディスコ、ソフトバンクＧ、レーザーテク、ファーストリテなどの銘柄が上昇。
一方、トヨタ自、テルモ、ソニーＧ、豊田通商、住友不、三菱商、スズキ、浜ゴム、ホンダ、ダイキン、コマツ、ブリヂストン、オリンパス、三井物、イオンなどの銘柄が下落。
業種別では、電気機器、非鉄金属、サービス業などが上昇した一方で、ゴム製品、空運業、証券・商品先物取引業などが下落した。
後場の日経平均株価は、上げ幅を維持しながら堅調な展開が続くかが焦点となる。前場は前日に大きく売られた半導体関連株への買い戻しが指数を大きく押し上げ、電気機器を中心に幅広い銘柄へ資金が向かった。一方で、米国市場ではダウ平均が大幅安となり、中東情勢への警戒や原油価格、長期金利の動向は依然として市場心理に影響を及ぼす要因となっている。後場も半導体株の買い戻しが継続するかに加え、アジア市場や米株先物の動向が注目される。急速な上昇を受けた利益確定売りが入りやすい一方、主力ハイテク株への資金流入が続けば、日経平均は高値圏での推移が意識されよう。