前日9日の米国株式市場は上昇。対イラン和平協議の再開期待に加え、原油価格の下落が好感され、相場は終日堅調に推移した。ナスダックは金利安に加えハイテク回復が支援し、終盤にかけ上げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。買い先行後は上げ幅を広げ、69000円を上回った。ただ、週末要因も広がる中、積極的に上げ幅を広げる動きは限定的で、後場は上値の重い値動きとなった。米ナスダックの上昇と金利低下を受け、値がさの半導体・AI関連株に買いが向かった。また、中東情勢の不透明感は継続しているが、昨日の海外市場で原油先物価格が落ち着いた動きだったことが株式市場で安心感となった。ただ、上場投資信託（ETF）の分配金捻出に絡む換金売りも需給面での重荷となったほか、日経平均は25日移動平均線が上値抵抗線として意識され始めており、ここからの短期的な上値余地は大きくないとの見方もあった。
大引けの日経平均は前営業日比813.88円高の68,557.73円となった。東証プライム市場の売買高は22億1,193万株、売買代金は10兆4,025億円だった。業種別では、金属製品、非鉄金属、情報・通信業などが上昇した一方で、海運業、小売業、保険業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は52.3％、対して値下がり銘柄は45.3％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテス、フジクラ、信越化、ファナック、イビデン、村田製、住友電、レーザーテク、スクリン、ＳＭＣ、安川電、ディスコなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、キオクシアＨＤ、リクルートＨＤ、東京海上、ソニーＧ、豊田通商、テルモ、キッコマン、花王、セコム、三井物、良品計画、７＆ｉＨＤ、三菱商、アサヒ、キリンＨＤなどの銘柄が下落。