13日の日経平均は3営業日ぶりに大幅反落。1315.00円安の67242.73円（出来高概算19億7000万株）で取引を終えた。中東情勢の緊迫化を嫌気して売りが先行して始まったものの、前週末の米国株高を背景に開始直後には69078.21円とプラスに転じる場面もみられた。しかし、韓国市場でKOSPI指数が急落し、一時9％超下落してサーキットブレーカーが発動したことから、半導体・人工知能（AI）関連株中心に一段と売りが膨らみ、日経平均は後場終盤には66653.11円まで水準を切り下げた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が900を超え、全体の6割を占めた。セクター別では、銀行、その他製品、精密機器、小売など15業種が上昇。一方、電気機器、非鉄金属、ガラス土石、電気ガスなど18業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、良品計画、リクルートHD、HOYA、KDDIがしっかりだった半面、アドバンテス、キオクシアHD、東エレク、イビデンが軟調だった。
イラン革命防衛隊はホルムズ海峡で「無許可の航路」を通航しようとした船舶を攻撃し、同海峡を封鎖したと主張した。米メディアは「米軍がイランに対する新たなミサイル攻撃を実施した」と伝えるなど、中東情勢の先行き不透明感が投資家心理を圧迫した。さらに、韓国株式市場が急落したことで、東京市場にも利益確定の流れが波及し、日経平均の下げ幅は一時1900円を超えた。個別では市場予想を下回る決算を発表した安川電がストップ安まで売られた。一方、好決算を発表した良品計画が株式分割を考慮した上場来高値を更新し、金利先高観からメガバンクなどの銀行株には投資資金がシフトした。
「今年度に入り、半導体・AI関連株の集中物色が続き高値警戒感がくすぶっていたため、調整が働きやすかった」との声も聞かれる。一方、あすにはソフトバンク主催の「SoftBank World 2026」が開催され、ソフトバンクGの孫正義会長兼社長が特別講演を行う。新たなAI戦略などが話され、AI関連株の出直りにつながるのか注目したい。ただ、15日にはオランダの半導体製造装置大手ASML、16日には半導体受託製造世界最大手の台湾積体電路製造（TSMC）の決算発表が控え、慎重姿勢は崩せないだろう。