前日13日の米国株式市場は反落。先週ナスダック市場に上場した韓国の半導体メモリー、SKハイニックスの下落が同セクターの重しとなり、相場の売り圧力となった。また、ホルムズ海峡でのイラン船舶航行封鎖を再開するトランプ大統領の宣言を受け原油価格が上昇、さらに、連邦準備制度理事会（FRB）のウォラー理事が利上げの可能性に言及し、終日軟調に推移した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続落して取引を開始した。寄り付き後は、米ハイテク株安の流れを引き継ぎ、指数寄与度の大きい値がさ半導体株や電線株に売りが先行し、下げ幅を拡大する展開となった。ホルムズ海峡封鎖再開を巡る原油価格の上昇や、ウォラーFRB理事の利上げ言及を受けた米長期金利の上昇も投資家心理の重しとなった。一方、後場からは押し目買いが向かって下げ幅を縮小してプラス圏に浮上、本日高値付近で取引を終了した。韓国総合株価指数（KOSPI）の持ち直しや原油高の一服が下支え要因となった。
大引けの日経平均は前営業日比500.77円高の67,743.50円となった。東証プライム市場の売買高は24億22万株、売買代金は10兆7,628億円だった。業種別では、鉱業、海運業、化学などが上昇した一方で、非鉄金属、機械、ガラス・土石製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は76.0％、対して値下がり銘柄は20.9％となっている。
個別では、リクルートHD、アドバンテ、ＫＤＤＩ、ソニーグループ、日東電工、信越化学工業、ＴＤＫ、バンナムＨＤ、富士フイルム、ベイカレント、中外製薬、東京海上、三井物産、エムスリー、レーザーテック、豊田通商、京セラ、トレンドマイクロなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、東エレク、フジクラ、ファナック、イビデン、安川電機、ＳＭＣ、住友電気工業、太陽誘電、村田製作所、パナHDなどの銘柄が下落。