日経平均は続伸。610.41円高の68353.91円（出来高概算9億9337万株）で前場の取引を終えている。
前日14日の米国株式市場は反発。ダウ平均は9.63ドル高の52508.27ドル、ナスダックは233.83ポイント高の26107.01で取引を終了した。対イラン攻撃強化やIBMが重しとなり、寄り付き後、まちまち。消費者物価指数（CPI）の鈍化で利上げへの警戒感が後退するに連れ相場は持ち直した。長期金利の低下を好感し、ナスダックは上昇。終盤にかけ、ダウも上昇に転じた。
米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は246.24円高の67989.74円と続伸して取引を開始した。米CPIの鈍化と米長期金利低下を受け、半導体関連を中心に買いが先行し、日経平均は寄り付き後に上げ幅を1000円超へ拡大する場面があった。その後は高値警戒感から利益確定売りが出て、68000円前後まで伸び悩んだが、韓国株高も支えとなり半導体株への買いは継続。前場終盤には再び買いが優勢となり、プラス圏で推移した。
個別では、アドバンテス、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、レーザーテク、フジクラ、太陽誘電、スクリン、信越化、ディスコ、荏原、豊田通商、ファナック、三菱商、住友電などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、リクルートＨＤ、テルモ、ＴＤＫ、コナミＧ、ベイカレント、京セラ、野村総合研究所、中外薬、良品計画、ダイキン、バンナムＨＤ、味の素、ソニーＧなどの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、証券・商品先物取引業、卸売業などが上昇した一方で、鉱業、情報・通信業、医薬品などが下落した。
後場の日経平均株価は、上げ幅を保ちながらも68300円近辺でもみ合う展開が見込まれる。前場は米CPIの鈍化と米長期金利低下を横目に半導体関連が指数を大きく押し上げた。国内主要企業の3-5月期決算発表が続いており、好決算・好業績銘柄への物色意欲が株価下支え要因となっている。ただ、前場に1000円超上昇した局面では利益確定売りが出ており、上値では戻り売りも出やすい。米国とイランの軍事的な衝突が続き、原油輸送の正常化には時間がかかるとの見方が強く、投資家心理を慎重にさせている。また、米国で今晩、昨日に続いてウォーシュ米連邦準備制度理事会（FRB）議長の議会証言が予定されているほか、6月の米卸売物価指数（PPI）発表、蘭ASMLの決算発表など重要イベントが控えており、これらを見極めたいとして積極的な買いを手控える向きがあろう。半導体株への買いが継続すれば高値圏を維持する一方、主力株の利食いが強まれば上げ幅を縮小する展開が意識される。前場高値への接近局面では売買の強弱を見極めたい。