前日14日の米国株式市場は反発。対イラン攻撃強化などが重しとなったが、消費者物価指数（CPI）の鈍化で利上げへの警戒感が後退するに連れて相場は持ち直した。長期金利の低下を好感し、ナスダックは上昇。終盤にかけ、ダウも上昇に転じた。米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は続伸して取引を開始した。米長期金利低下を横目に、東京市場でも半導体関連を中心に買いが先行し、日経平均は寄り付き後に上げ幅を1000円超へ拡大。その後は高値警戒感から利益確定売りが出て68000円前後まで伸び悩んだが、韓国株高も支えとなり半導体株への買いは継続。後場には再び買いが優勢となり、68,500円を上回って推移した。オランダの半導体製造装置大手ASMLホールディングの2026年4〜6月期決算が市場予想を上回ったことが好感されたほか、国内主要企業の3-5月期決算発表が続いており、好決算・好業績銘柄への物色意欲が株価下支え要因となった。
大引けの日経平均は前営業日比1,008.01円高の68,751.51円となった。東証プライム市場の売買高は21億1,839万株、売買代金は9兆5,675億円だった。業種別では、非鉄金属、証券・商品先物取引業、ガラス・土石製品などが上昇した一方で、鉱業、情報・通信業、小売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は73.9％、対して値下がり銘柄は23.8％となっている。
個別では、アドバンテス、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、レーザーテック、ＴＤＫ、フジクラ、太陽誘電、スクリン、信越化、ソニーＧ、ディスコ、荏原、豊田通商、ファナック、三菱商、ダイキン、住友電などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、リクルートＨＤ、テルモ、コナミＧ、ベイカレント、京セラ、野村総合研究所、中外薬、良品計画、バンナムＨＤ、味の素、などの銘柄が下落。