前日16日の米国株式市場は反落。ヘルスケアのユナイテッド・ヘルス・グループがダウを支援し、寄り付き後、まちまち。対イラン攻撃が連日激化し原油高が警戒され相場は下落に転じた。金利高が嫌気されたほか、TSMCの決算が市場の期待に満たず同セクターの売り圧力となりナスダックは終日軟調推移した。米株市場の動向を横目に、本日の日経平均は続落して取引を開始した。寄り付き後は、米半導体株安の流れを引き継ぎ、アドバンテや東エレクなど指数寄与度の大きい値がさ半導体株に売りが膨らんだ。対イラン攻撃の激化に伴う原油高や米金利の上昇も投資家心理の重荷となり、日経平均は時間の経過とともに下げ幅を拡大。後場中ごろには一時63000円を割り込み、終日マイナス圏で軟調推移となった。内需・ディフェンシブ関連には資金が向かっていたが、週末要因に加え、今晩の米国市場の動向を見極めたいとの思惑から積極的な押し目買いは手控えられた。
大引けの日経平均は前営業日比2,694.42円安の64,141.12円となった。東証プライム市場の売買高は27億6,746万株、売買代金は10兆9,219億円だった。業種別では、海運業、医薬品、水産・農林業などが上昇した一方で、非鉄金属、金属製品、電気機器などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は28.8％、対して値下がり銘柄は69.3％となっている。
個別では、コナミG、KDDI、テルモ、リクルートＨＤ、キッコマン、バンナムHD、中外薬、任天堂、７＆ｉＨＤ、ソニーG、JT、オリンパス、ニトリHD、塩野義などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクＧ、キオクシアＨＤ、イビデン、TDK、ファナック、フジクラ、レーザーテック、村田製、スクリン、太陽誘電、ディスコ、信越化、京セラなどの銘柄が下落。