日経平均は大幅反発。1114.56円高の65255.68円（出来高概算10億4069万株）で前場の取引を終えている。
東京市場が3連休中の前週末17日の米国株式市場で、ダウ平均は406.55ドル安、ナスダックは361.70pt安。原油高や半導体株安が重しとなった。昨日20日のダウ平均は307.16ドル安の51839.26ドル、ナスダックは12.17pt安の25508.07pt。親イラン武装組織フーシ派がサウジアラビアに対する海上封鎖を発表したほか、トランプ大統領が報復攻撃を激化させる可能性を警告し原油高が嫌気された。ナスダックは今週決算を控えるハイテクが買われたが、終盤にかけ利食い売りに押された。
米株式市場の動向を横目に、21日の日経平均は402.93円高の64544.05円と反発して取引を開始した。寄り付き後は、急ピッチな下げの反動から自律反発を狙った買いが先行し、前週に大きく売られた半導体株の一角が買い戻された。原油高を背景に鉱業や石油関連が物色されたほか、商社株や保険株など景気敏感・バリュー系にも資金が向かい、日経平均は時間の経過とともに上げ幅を拡大。前場中盤には65000円台を回復した。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクG、ファーストリテ、キオクシアHD、イビデン、豊田通商、フジクラ、三菱商、KDDI、東京海上、三井物、中外薬、トヨタ、日東電などの銘柄が上昇。
一方、村田製、レーザーテック、コナミG、任天堂、信越化、リクルートＨＤ、ディスコ、太陽誘電、安川電、NGK、オムロン、メルカリ、ニコン、ベイカレントなどの銘柄が下落。
業種別では、石油・石炭製品、鉱業、保険業などが上昇した一方で、金属製品、その他製品の2業種のみが下落した。
後場の日経平均株価は、65000円台を維持できるかが焦点となろう。前週の急落に対する自律反発の買いが先行しているものの、戻り待ちの売りも重しとなっているか。中東情勢を巡っては、フーシ派によるサウジアラビア海上封鎖の発表やトランプ大統領による報復攻撃激化の警告など不透明感が残っており、投資家心理の悪化につながっている。一方、今週は米国で主要ハイテク企業の決算発表が本格化することから、半導体株には持ち高調整の買い戻しが入りやすく、指数寄与度の大きい値がさ株の値動きが後場の方向感を左右しよう。また、商社株や保険株などバリュー系への資金流入が続けば相場全体の下支えとなるため、前場の上昇分を維持したまま底堅く推移するとの見方が広がりやすい。