前日3日の米国株式市場は続伸。トランプ大統領が週末に予定していた対イラン大規模攻撃を中止、協議を再開することを発表したため投資家心理が改善し、寄り付き後、上昇。ISM製造業指数が上昇したことを好感した買いに加え、原油安や金利の低下を好感し、相場は終日堅調に推移した。終盤にかけ上げ幅を拡大し、ダウは過去最高値を更新した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反発して取引を開始した。寄り付き後は、米国株高の流れを引き継ぎ、買いが先行した。ただ、64000円手前では戻り待ちの売りが厚く、上値の重さが確認されると次第に売りが優勢となった。片山財務相とベッセント米財務長官が、外為市場でさらなる協調介入に躊躇しない姿勢を示していることが株式市場でも警戒材料となった。値がさ株への利益確定売りが指数を圧迫し、早々に下落へ転じ、一時63000円を下回った。ただ、その後は次第に下げ幅を縮小、大引けにかけて再度プラス圏に浮上して本日の取引を終了した。決算を手掛かりとした個別物色は活発で、好業績銘柄への資金流入が下支え要因として意識された可能性がある。
大引けの日経平均は前営業日比202.63円高の63,957.53円となった。東証プライム市場の売買高26億214万株、売買代金は10兆2,837億円だった。業種別では、非鉄金属、機械、精密機器などが上昇した一方で、陸運業、水産・農林業、情報・通信業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は40.3％、対して値下がり銘柄は57.8％となっている。
個別では、フジクラ、イビデン、京セラ、キオクシアＨＤ、大塚HD、レーザーテック、スクリン、古河電、ダイキン、信越化、リクルートHD、ファナック、オムロン、東エレク、キーエンス、横河電、住友電などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ソフトバンクG、ファーストリテ、KDDI、村田製、TDK、コナミG、セコム、東京海上、三井物、日ハム、塩野義、キッコマンなどの銘柄が下落。