日経平均は大幅続伸。1903.47円高の65861.00円（出来高概算12億7731万株）で前場の取引を終えている。
前日4日の米国株式市場は大幅続伸。ダウ平均は907.47ドル高の54085.88ドル、ナスダックは671.09ポイント高の26584.99で取引を終了した。良好な企業決算を好感し、寄り付き後、上昇。ベッセント財務長官が対イラン和平合意に楽観的見解を示し原油安、金利の低下も好感され、相場は終日堅調に推移した。終盤にかけ上げ幅を拡大し、ダウは連日過去最高値を更新した。
米株式市場の動向を横目に、5日の日経平均は607.74円高の64565.27円と続伸して取引を開始した。寄り付き後は、ベッセント財務長官が対イラン和平合意に楽観的見解を示したことによる原油安や米金利低下を背景に、ダウが連日で過去最高値を更新した流れを引き継ぎ、東京市場では指数寄与度の大きい値がさ株に買いが集中した。好決算銘柄への物色も相場全体を刺激し、日経平均は時間の経過とともに上げ幅を拡大。前場中盤には66000円台を回復し、高値圏で前引けを迎えた。
個別では、アドバンテ、ソフトバンクG、イビデン、東エレク、フジクラ、キオクシアＨＤ、TDK、村田製、ファナック、豊田通商、レーザーテク、リクルートＨＤ、ヤマハ発、住友電、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ダイキン、KDDI、横河電、三井物、三菱商、テルモ、トヨタ、中外薬、セコム、バンナムHD、HOYA、エムスリー、エーザイ、アステラス薬などの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、ガラス・土石製品、電気機器などが上昇した一方で、倉庫・運輸関連業、海運業、鉱業などが下落した。
後場の日経平均株価は、65000円台後半での堅調な推移が続くかが焦点となろう。ベッセント財務長官による対イラン和平合意への楽観的見解を受けた原油安や米金利低下が投資家心理を支えており、指数寄与度の大きい値がさ株への買いが指数を大きく押し上げる構図となっている。決算を手掛かりとした個別物色も活発で、国内決算発表の本格化が続くなか、好業績銘柄への資金流入が相場全体の支えとして意識されよう。一方、急ピッチの上昇に対する高値警戒感から利益確定売りも出やすく、決算が失望された銘柄には売りが目立つ。日経平均は25日移動平均線が上値抵抗線として意識され、ここからの短期的な上値余地は大きくないとの見方もあるか。