日経平均は大幅反落。1033.77円安の65266.67円（出来高概算11億4845万株）で前場の取引を終えている。
前日5日の米国株式市場はまちまち。ダウ平均は263.24ドル高の54349.12ドル、ナスダックは221.55ポイント安の26363.44で取引を終了した。主要企業の好決算や対イラン和平合意期待に、寄り付き後、上昇。根強い利上げ観測に長期金利が上昇したほか、航空宇宙・宇宙技術会社スペース・エクスプロレーション・テクノロジーズや半導体メーカーのアドバンスト・マイクロ・デバイセズが重しとなりナスダックは下落に転じた。ダウは終盤にかけ失速も連日過去最高値を更新し、主要指数は高安まちまちで終了した。
米株式市場の動向を横目に、6日の日経平均は404.44円安の65896.00円と反落して取引を開始した。寄り付き後は、米国でナスダックが下落に転じた流れを引き継ぎ、前日急伸した東エレクやアドバンテスなど指数寄与度の大きい値がさ半導体株に利益確定の売りが先行した。根強い米利上げ観測を背景とした長期金利の上昇も重荷となるなか、日経平均は時間の経過とともに下げ幅を拡大し、一時65000円を割る水準まで切り下げ、安値圏で前引けを迎えた。
個別では、ファーストリテ、オムロン、キッコーマン、花王、アステラス薬、メルカリ、日東電、豊田通商、ソニーG、良品計画、ニトリHD、住友鉱、トヨタ、トレンド、大塚HDなどの銘柄が上昇。
一方、東エレク、ソフトバンクＧ、アドバンテス、キオクシアＨＤ、イビデン、フジクラ、TDK、村田製、太陽誘電、レーザーテク、住友電、京セラ、ディスコ、HOYA、古河電などの銘柄が下落。
業種別では、食料品、医薬品、小売業などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、金属製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、65000円台での神経質な展開が続くことが想定される。前日までの急ピッチな上昇に対する利益確定売りが半導体・AI関連株に集中しており、指数寄与度の大きい値がさ株の下げ止まりの有無が後場の方向感を左右しよう。根強い米利上げ観測を背景とした長期金利の上昇も引き続き重荷として意識されよう。一方、決算を手掛かりとした個別物色は活発で、好業績銘柄への資金流入が相場の下支え要因となる。食料品や医薬品、小売業など内需・ディフェンシブ系へ資金がシフトしており、物色の広がりが指数の下値を限定するとの見方もある。国内決算発表のピークが続くなか、売り買いが交錯する展開も想定しておきたい。