日経平均は大幅反発。1324.77円高の66931.48円（出来高概算12億625万株）で前場の取引を終えている。
前週末7日の米国市場でダウ平均は151.83ドル高の54036.93ドル、ナスダックは342.27ポイント高の26690.62で取引を終了。雇用統計で予想外の減速が示され、寄り付き後、まちまち。労働市場や成長鈍化を警戒した売りにダウの上値が抑制されたが、早期利上げへの警戒感が後退し金利の低下で、ナスダックは終日堅調に推移した。終盤にかけ、相場は上げ幅を拡大し終了。
米株式市場の動向を横目に、10日の日経平均は298.39円高の65905.10円と反発して取引を開始した。山の日の祝日を前に、全体としては積極的な売買は手控えられるとの見方が多いものの、朝方は半導体・AI関連といった主力銘柄が指数を押し上げる展開となった。また、決算を手掛かりにリクルートHDがストップ高となったほか、アドバンテや東エレクなど値がさ半導体株にも買いが広がり、日経平均は時間の経過とともに上げ幅を拡大。前場中盤には一時67000円台を回復し、その後も高値圏で前引けを迎えた。
個別では、アドバンテ、リクルートHD、東エレク、フジクラ、イビデン、テルモ、信越化、ディスコ、TDK、オリンパス、レーザーテック、中外薬、ニトリHD、コナミG、ブリヂストンなどの銘柄が上昇。
一方、KDDI、セコム、三井金属、ファーストリテ、東京海上、サイバー、三井不、富士フイルム、ファナック、住友不、メルカリ、丸紅、ENEOS、三井物、鹿島などの銘柄が下落。
業種別では、サービス業、精密機器、非鉄金属などが上昇した一方で、石油・石炭製品、保険業、銀行業などが下落した。
後場の日経平均株価は、66000円台後半での堅調な推移が続くかが焦点となろう。米雇用統計の予想外の減速を受けた早期利上げ警戒の後退が投資家心理を支えており、金利低下を背景に半導体・AI関連株への買いが指数を押し上げる構図となっている。ストップ高となったリクルートHDやテルモ、オリンパスなど決算を手掛かりとした個別物色も活発で、国内決算発表の終盤戦を迎えるなか、好業績銘柄への資金流入が相場全体の支えとして意識されよう。一方、決算が失望された銘柄には売りが目立ち、銘柄の選別色は強い。急ピッチの上昇に対する高値警戒感から利益確定売りも出やすく、67000円を前に上値の重さを確認する場面も想定される。