14日の後場の取引では以下の3つのポイントに注目したい。
・日経平均は続伸、一時69500円を上回る展開
・ドル・円は下げ渋り、原油相場を注視
・値上がり寄与トップはアドバンテスト 、同2位がソフトバンクグループ
■日経平均は続伸、一時69500円を上回る展開
日経平均は続伸。580.42円高の68889.01円（出来高概算11億7868万株）で前場の取引を終えている。
前日13日の米国株式市場は上昇。ダウ平均は69.72ドル高の53839.99ドル、ナスダックは214.54ポイント高の26803.03で取引を終了した。原油価格の下落や生産者物価指数（PPI）の結果を好感し、寄り付き後、上昇。雇用関連指標が冴えず、ダウは一時下落に転じた。長期金利の低下で、ナスダックは終日堅調に推移し、ダウも終盤にかけて持ち直した。
米株式市場の動向を横目に、14日の日経平均は502.58円高の68811.17円と続伸して取引を開始した。寄り付き後は、原油価格の下落や米PPIの結果を受けた利上げ警戒感の後退、長期金利の低下を背景としたナスダック高の流れを引き継ぎ、指数寄与度の大きい値がさ株への買いが継続した。また、国内主要企業の4-6月期決算発表が今日まで続き、引き続き好決算・好業績銘柄への物色意欲が株価下支え要因となった。日経平均は一時69500円を超えて高値圏でのもみ合いとなり、プラス圏で前引けを迎えた。
個別では、アドバンテス、ソフトバンクG、キオクシアHD、ソニーG、コナミG、任天堂、バンナムHD、ベイカレント、KDDI、京セラ、スズキ、テルモ、豊田通商、住友電などの銘柄が上昇。
一方、イビデン、ファーストリテ、リクルートHD、中外薬、レーザーテク、フジクラ、大塚HD、三越伊勢丹、味の素、住友鉱、良品計画、ファナック、日産化、クレセゾンなどの銘柄が下落。
業種別では、その他製品、海運業、情報・通信業などが上昇した一方で、電気・ガス業、サービス業、医薬品などが下落した。
後場の日経平均株価は、69000円を試す展開が続くかが焦点となろう。米PPIの結果や原油価格の下落を受けた利上げ警戒感の後退が投資家心理を支えているほか、ネクソンや任天堂、ソニーGなどゲーム関連への物色も活発で、決算発表の最終盤を迎えるなか、好業績銘柄への資金流入が相場全体の支えとして意識されよう。一方、前日急伸した銘柄には利益確定の売りが出ており、銘柄の選別色は強い。週末要因に加え、連日の上昇に対する高値警戒感から戻り待ちの売りも出やすく、上値を抑える場面も想定されそうだ。
■ドル・円は下げ渋り、原油相場を注視
14日午前の東京市場でドル・円は下げ渋り、159円51銭から159円34銭まで下落後は159円40銭付近でのもみ合い。NY原油先物(WTI)は1バレル＝81ドル付近に軟化した。ただ、中東情勢の混迷長期化への懸念は継続し、ドルは売りづらい地合いとなっている。
ここまでの取引レンジは、ドル・円は159円34銭から159円51銭、ユ-ロ・円は183円83銭から183円97銭、ユ-ロ・ドルは1.1528ドルから1.1539ドル。
■後場のチェック銘柄
・ライフドリンクＣやアイスタイル の12銘柄がストップ高
※一時ストップ高（気配値）を含みます
・値上がり寄与トップはアドバンテスト 、同2位がソフトバンクグループ
■経済指標・要人発言
【経済指標】
・日・国内企業物価指数(7月)：前年比+7.2％、予想+7.3％、前回+7.1％→+7.3％
【要人発言】
・ケント豪準備銀行（RBA）総裁補佐
「政策金利の引き上げは意図した効果を発揮」
「為替レートの上昇が輸入品の国内価格を下げ、インフレ抑制するのに役立っている」
「住宅市場の状況はここ数カ月で著しく軟化」
「インフレに関するリスクの多くは上振れリスク」
「会合で議論は上振れリスクに焦点が当てられた」
＜国内＞
特になし
＜海外＞
・15:30 印・卸売物価指数(7月) 予想9.90％ 前回9.87％
・中・経常収支速報(4-6月) 前回1843億ドル