前週末14日の米国市場は軟調に推移。小売売上高が昨年5月以来となる大幅な落ち込みとなり、寄り付き後、まちまち。ミシガン大消費者マインド指数も予想を下回り、消費や経済成長の減速懸念が浮上し、売りが先行した。原油価格や金利の上昇も警戒され、売りに拍車をかけ、相場は終日軟調推移し終了。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は続伸して取引を開始した。寄り付き直後は買いが先行したが、前引けにかけて戻り売りに押される展開となり上げ幅を縮小。一時マイナス圏に転落する場面も見られ、前日終値近辺でのもみ合いとなった。ただ、後場からは再度買いが集まり上げ幅をじりじりと広げる展開となり、6万9000円台に回復して高値付近で取引を終了した。市場では米消費関連指標の下振れを受けた景気減速懸念が意識される一方、値がさの半導体関連には引き続き資金が向かい、指数を下支えする構図となった。また、主要企業による決算発表が一巡するなか、引き続き好材料の銘柄には物色が向かっていた。
大引けの日経平均は前営業日比506.45円高の69,220.25円となった。東証プライム市場の売買高20億9249万株、売買代金は8兆9492億円だった。業種別では、非鉄金属、海運業、ガラス・土石製品などが上昇した一方で、パルプ・紙、医薬品、卸売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は40.3％、対して値下がり銘柄は57.2％となっている。
個別では、アドバンテ、東エレク、キオクシアＨＤ、ソフトバンクＧ、フジクラ、イビデン、味の素、スクリン、住友鉱、ホンダ、ネクソン、村田製、ＭＳ＆ＡＤ、ＮＧＫ、コムシスＨＤ、パナＨＤなどの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ＫＤＤＩ、日東電、トレンド、荏原、ソニーＧ、京セラ、テルモ、コナミＧ、アステラス薬、電通グループ、伊藤忠、富士フイルム、バンナムＨＤなどの銘柄が下落。