ジーエルテクノホールディングスは7日、2027年3月期第1四半期（26年4月-6月）連結決算を発表した。売上高は前年同期比15.2%増の120.43億円、営業利益は同52.5%増の19.64億円、経常利益は同47.8%増の19.94億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同41.8%増の13.45億円となった。
分析機器事業の売上高は前年同期比8.4%増の46.31億円、営業利益は同38.0%増の4.05億円となった。国際情勢が不透明な状況が続く中においても、国内外ともに売上高は堅調に推移した。国内売上高においては、消耗品の売上が増収を牽引する形となった。自社製の液体クロマトグラフ用カラムだけでなく、水質基準に関する省令及び水道法施行規則の一部改正等によるPFASに関する水質検査の義務化を背景に、固相抽出カートリッジの販売が好調に推移した。また、試料調製容器や各種部品類についても安定した売上を確保することができた。装置類については、食品・環境分野向けが好調であり、品目別では、特に他社製の質量分析計や水質分析用の固相抽出装置などが増収に寄与した。海外売上高においては、一部の地域については中東情勢の悪化懸念を背景とした前年度における先行発注の反動が見られたが、全体としては堅調に推移した。昨年に上市した新製品Inertsil Hybrid-C18を中心とする液体クロマトグラフ用カラムや固相抽出カートリッジ、ガスクロマトグラフ用周辺機器などの販売が増収を牽引した。
半導体事業の売上高は同22.5%増の70.51億円、営業利益は同59.1%増の15.86億円となった。半導体業界においては、AI向けデータセンターや生成AI関連製品の需要の拡大を背景に、業界全体が拡大基調で推移している。一方で、メモリー製品の需給逼迫により、スマートフォン等の価格上昇や出荷台数の減少が見られるほか、中東情勢の緊迫化に伴う原材料調達リスクなど、先行きについては不透明な状況が続くものと思われる。このような環境の中、さらなる成長に向けて、新規需要の掘り起こしや、付加価値の高い製品の開発及び拡販によるマーケット拡大を推進するとともに、国内外における増産体制の構築に向けた取り組みを進めている。こうした取り組みに加え、半導体メーカー各社による生産能力増強に向けた積極的な設備投資が継続したことで、受注高は大幅に増加し、豊富な受注残高と工場の高稼働により売上高は計画を上回った。
自動認識事業の売上高は同14.7%減の3.59億円、営業損失は0.27億円（前年同期は0.08億円の損失）となった。自社製品群は順調に推移したものの、OEM製品群の需要が伸び悩み、売上高は前年同期を下回った。製品分類別売上高では、「機器組込製品」については警備用端末や医療用装置向けの需要が堅調に推移した。「完成系製品」においても、小型卓上リーダライタや入退室コントローラなどの販売が好調で、売上高は前年同期を上回った。その一方で、「自動認識その他」については、入退室システム関連の施工案件は増加したものの、住居関連施設向けタグの販売停滞などが影響し、減収となった。
2027年3月期通期の連結業績予想については、売上高が前期比6.0%増の500.00億円、営業利益が同8.8%増の77.40億円、経常利益が同1.0%増の78.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同1.9%増の54.60億円とする期初計画を据え置いている。