日経平均は大幅反落。1121.71円安の68098.54円（出来高概算10億9154万株）で前場の取引を終えている。
前日17日の米国株式市場は続落。ダウ平均は272.63ドル安の53459.78ドル、ナスダックは84.25ポイント安の26644.91で取引を終了した。対イラン和平協議が行き詰まり原油高が嫌気されたが、半導体が支え、寄り付き後、まちまち。ただ、長期金利の上昇がさらなる売り圧力となり、ナスダックも下落に転じた。終日軟調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、18日の日経平均は372.90円安の68847.35円と反落して取引を開始した。前日の米国株安と長期金利の上昇を受け、値がさの半導体関連に売りが先行し、指数は寄り付き後も下げ幅を広げた。その後は下値を模索する展開が続き、前引けにかけて1100円を超える下落となった。原油高を背景に鉱業や石油・石炭製品、海運が買われたほか、医薬品などディフェンシブ関連にも資金が向かったが大幅安を補うには至らず、指数は安値圏でもみ合った。
個別では、ソフトバンクＧ、オリンパス、武田、三菱商、三井物、第一三共、トレンド、ホンダ、大塚ＨＤ、アステラス薬、伊藤忠、中外薬、塩野義、商船三井、エムスリーなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、キオクシアＨＤ、ファーストリテ、村田製、ＴＤＫ、太陽誘電、ファナック、イビデン、フジクラ、レーザーテク、リクルートＨＤ、ディスコ、京セラ、スクリンなどの銘柄が下落。
業種別では、海運業、鉱業、石油・石炭製品などが上昇した一方で、電気機器、非鉄金属、金属製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、安値圏でのもみ合いが見込まれる。日経平均は昨日までの5日続伸で3600円あまり上昇したことから、短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りも出やすい。米国では対イラン和平協議の行き詰まりを背景に原油高が進み、長期金利の上昇も重なって株式市場は続落しており、東京市場でも同様の警戒感が意識されている。一方、原油高を手掛かりとした鉱業や石油・石炭製品、海運への買い、医薬品などディフェンシブ関連への資金流入がみられ、下値を支える面もある。物色はグロース株からバリュー・景気敏感株に傾いているなか、68000円付近での動向に注目しておきたい。