前日17日の米国株式市場は続落。対イラン和平協議が行き詰まり、原油高が嫌気されたが、半導体が支え、寄り付き後、まちまち。ただ、長期金利の上昇がさらなる売り圧力となり、ナスダックも下落に転じた。終日軟調に推移した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始した。前日の米国株安と長期金利の上昇を受け、値がさの半導体関連に売りが先行し、指数は寄り付き後も下げ幅を広げた。その後も下値を模索する展開が続き、後場に入っても下げ止まらず67,500円を下回って安値圏で取引を終了した。国内の長期金利が一時2.945%に上昇して30年ぶりの高さとなるなか、中東情勢の先行き不透明感も投資家心理の重しとなった。ただ、業績発表が一巡し、原油高を背景に鉱業や石油・石炭製品、海運が買われたほか、医薬品などディフェンシブ関連にも資金が向かった。
大引けの日経平均は前営業日比1,759.52円安の67,460.73円となった。東証プライム市場の売買高22億1,462万株、売買代金は10兆1,564億円だった。業種別では、海運業、鉱業、石油・石炭製品などが上昇した一方で、電気機器、金属製品、ガラス・土石製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は46.4％、対して値下がり銘柄は50.3％となっている。
個別では、オリンパス、武田、三菱商、三井物、第一三共、トレンド、ホンダ、大塚ＨＤ、アステラス薬、伊藤忠、塩野義、商船三井などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、アドバンテ、東エレク、エムスリー、キオクシアＨＤ、ファーストリテ、村田製、ＴＤＫ、太陽誘電、中外薬、ファナック、イビデン、フジクラ、レーザーテック、リクルートＨＤ、ディスコ、京セラ、スクリンなどの銘柄が下落。