日経平均は反落。208.34円安の66008.45円（出来高概算9億9539万株）で前場の取引を終えている。
前日20日の米国株式市場は大幅反落。ダウ平均は703.84ドル安の52759.21ドル、ナスダックは263.92ポイント安の26067.17で取引を終了した。一部小売り決算を嫌気した売りや対イラン紛争長期化リスクの高まりを受けた原油高を嫌気し、寄り付き後、下落。長期金利も再び上昇に転じ、相場は下落。終盤にかけ下げ幅を拡大した。
米株式市場の動向を横目に、21日の日経平均は789.10円安の65427.69円と反落して取引を開始した。前日の米国株の大幅安を受け、寄り付き直後は主力株を中心に幅広く売りが先行した。ただ、売り一巡後は下げ渋り、指数は徐々に下げ幅を縮小。半導体関連に買い戻しが入ったほか、原油高を背景に鉱業や石油・石炭製品、海運にも資金が向かい、指数を下支えした。前引けにかけては66000円台を回復し、下げ幅は200円台まで縮小した。
個別では、アドバンテ、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、ＫＤＤＩ、伊藤忠、フジクラ、トヨタ、ＴＤＫ、京セラ、三菱商、三井物、川崎汽船、ＭＳ＆ＡＤ、東京海上などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、リクルートＨＤ、信越化、ファナック、コナミＧ、良品計画、トレンド、テルモ、中外薬、ＨＯＹＡ、大塚ＨＤ、太陽誘電、第一三共、村田製などの銘柄が下落。
業種別では、海運業、鉱業、保険業などが上昇した一方で、その他製品、精密機器、医薬品などが下落した。
後場の日経平均株価は、前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれる。前場の下げ幅は寄り付き時点から縮小しており、下値の堅さが意識されよう。半導体関連に買い戻しが入ったほか、対イラン紛争の長期化リスクを背景とした原油高を受けて資源・市況関連が買われた。一方、値がさ株が指数を大きく押し下げており、上値の重さは残る。原油先物価格が強含みで推移し、米長期金利が上昇したことが市場心理を慎重にさせており、来週26日には米エヌビディアが5-7月期決算を発表することから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る向きもあろう。米国では小売決算への失望や長期金利の再上昇が売り材料となっており、週末要因に加え、今晩の米国市場の動向を見極めたいとの姿勢が続くとの見方がある。