前日20日の米国株式市場は大幅反落。一部小売り決算を嫌気した売りや対イラン紛争長期化リスクの高まりを受けた原油高を嫌気し、寄り付き後、下落。長期金利も再び上昇に転じ、相場は下落。終盤にかけ下げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、本日の日経平均は反落して取引を開始した。前日の米国株の大幅安を受け、寄り付き直後は主力株を中心に幅広く売りが先行した。ただ、売り一巡後は下げ渋り、指数は徐々に下げ幅を縮小。半導体関連に買い戻しが入ったほか、鉱業や石油・石炭製品、海運にも資金が向かい、指数を下支えした。結果的に66000円台を回復して下げ幅は200円台まで縮小したが、終日マイナス圏で推移した。原油先物価格が強含みで推移し、米長期金利が上昇したことが市場心理を慎重にさせており、週末要因も相まって売り手優位の状況が続いた。また、来週26日には米エヌビディアが5-7月期決算を発表することから、これを見極めたいとして積極的な買いを見送る動きも広がった可能性がある。
大引けの日経平均は前営業日比200.43円安の66,016.36円となった。東証プライム市場の売買高22億859万株、売買代金は7兆9,134億円だった。業種別では、海運業、鉱業、石油・石炭製品などが上昇した一方で、その他製品、医薬品、精密機器などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は56.7％、対して値下がり銘柄は39.9％となっている。
個別では、アドバンテ、東エレク、キオクシアＨＤ、イビデン、ＫＤＤＩ、伊藤忠、トヨタ自、ＴＤＫ、京セラ、三菱商、三井物、川崎汽船、ＭＳ＆ＡＤ、東京海上などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、フジクラ、ソフトバンクＧ、リクルートＨＤ、信越化、ファナック、コナミＧ、良品計画、トレンド、テルモ、中外薬、ＨＯＹＡ、大塚ＨＤ、太陽誘電、第一三共、村田製などの銘柄が下落。