日経平均は反落。97.97円安の66164.19円（出来高概算9億7467万株）で前場の取引を終えている。
前日26日の米国株式市場は反落。ダウ平均は113.52ドル安の53463.88ドル、ナスダックは21.10ポイント安の26130.20で取引を終了した。個人消費支出（PCE）で根強いインフレが示され、寄り付き後、軟調。金利高を嫌気した売りに終日軟調に推移したものの、原油価格の下落で下値も限定的となった。半導体エヌビディアの決算を引け後に控え、相場は終日調整が続いた。
米株式市場の動向を横目に、27日の日経平均は513.62円高の66775.78円と続伸して取引を開始した。米市場の引け後に発表された半導体エヌビディアの決算を好感し、寄り付き直後は半導体関連を中心に買いが先行した。ただ、買いは続かず、指数は上げ幅を縮小。米PCEで根強いインフレが示され金利高が警戒されているうえ、週末にかけての重要日程を前に持ち高調整の売りも出て、前場中盤にはマイナス圏に転じた。その後持ち直したものの、前引けにかけては前日終値近辺でのもみ合いとなった。
個別では、キオクシアＨＤ、フジクラ、ＴＤＫ、イビデン、東エレク、村田製、スクリン、京セラ、ベイカレント、オリンパス、住友電、トレンド、ニトリＨＤ、古河電、ファナックなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ファーストリテ、ソフトバンクＧ、中外薬、ヤマハ発、ＫＤＤＩ、住友鉱、ＨＯＹＡ、ディスコ、コナミＧ、バンナムＨＤ、アステラス薬、日産化、任天堂、塩野義などの銘柄が下落。
業種別では、非鉄金属、鉱業、電気機器などが上昇した一方で、海運業、その他製品、医薬品などが下落した。
後場の日経平均株価は、前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれる。日経平均は66400円台に位置する75日移動平均線が上値抵抗線として意識される水準にあり、同水準を明確に上抜けるまでは戻り待ちの売りが出やすいとの見方もある。米国では個人消費支出（PCE）で根強いインフレが示され、金利高への警戒が続いている。さらに、28日にはウォーシュ米連邦準備理事会（FRB）議長のジャクソンホール会議での講演が予定されており、これを見極めたいとして積極的な売買を手控える向きもあろう。