日経平均は続落。261.60円安の66050.33円（出来高概算11億282万株）で前場の取引を終えている。
前日8月31日の米国株式市場は続落。ダウ平均は374.09ドル安の53185.90ドル、ナスダックは31.53ポイント安の26370.89で取引を終了した。対イラン紛争激化を嫌気し、寄り付き後、下落。原油高や長期金利の上昇を警戒し、終日軟調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、1日の日経平均は426.46円安の65885.47円と続落して取引を開始した。対イラン紛争の激化を背景とした前日の米国株安を受け、寄り付きから売りが先行した。ただ、売り一巡後は下げ渋り、指数は下げ幅を縮小。原油高を手掛かりに資源・エネルギー関連や商社に買いが入ったほか、内需や電力の一角にも資金が向かい、相場を下支えした。66000円台を回復し、安値圏から水準を切り上げて前場を終えた。
個別では、ソフトバンクＧ、豊田通商、ＫＤＤＩ、トヨタ、三菱商、三井物、伊藤忠、アステラス薬、東京海上、バンナムＨＤ、スズキ、テルモ、ホンダ、デンソー、オリンパスなどの銘柄が上昇。
一方、東エレク、アドバンテ、ファーストリテ、リクルートＨＤ、フジクラ、レーザーテク、ディスコ、イビデン、ダイキン、スクリン、古河電、信越化、荏原、ＳＭＣ、ルネサスなどの銘柄が下落。
業種別では、電気・ガス業、鉄鋼、卸売業などが上昇した一方で、非鉄金属、金属製品、サービス業などが下落した。
後場の日経平均株価は、前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれそうだ。前場は寄り付き時点の426.46円安から下げ幅を縮小しており、下値の堅さが意識された。ただ、日経平均は66500円台に位置する75日移動平均線を下回って推移しており、引き続き同水準が上値抵抗線として意識される。米国では対イラン紛争の激化を背景に原油高と長期金利の上昇が警戒されており、東京市場でも資源・エネルギー関連に買いが集まる一方、値がさの半導体関連には売りが続いている。中東情勢と原油価格の動向を見極めたいとして、後場も積極的な売買は手控えられやすいとの見方がある。