1日の日経平均は小幅続落。96.59円安の66215.34円（出来高概算22億7000万株）で取引を終えた。8月31日の米国株安を受けハイテク株中心に売りが先行。日経平均は朝方に65576.61円まで値を下げた。ただ、続落して始まった韓国総合株価指数（KOSPI）が一時プラスに転じると、それに連動して買い戻され、前場中盤には66408.07円とプラスに転じた。しかし、原油高によるインフレ懸念に加え、日米ともに長期金利も上昇傾向にあり、株式の相対的な割高感も意識され買いも続かず、再び下げに転じた。後場に入ると、国内長期金利が一段と上昇したため、バリュー株へのセクターローテーションの動きが強まり、後場終盤に向けては再び上げに転じる場面もあった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が850に迫り、全体の5割超を占めた。セクター別では、電気ガス、鉱業、石油石炭など26業種が上昇。一方、サービス、非鉄金属、小売など7業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、ソフトバンクG、キオクシアHD、豊田通商、KDDIが概ね堅調だった半面、東エレク、ファーストリテ、アドバンテス、リクルートHDが冴えなかった。
前日の米国市場では、米軍による1カ月ぶりのイラン攻撃で、中東情勢の先行き不安から原油高が進んでいることが重しとなり、主要株価指数は下落した。東京市場でも同様に米国株の下落が嫌気されたほか、中東リスクからエネルギー輸送の停滞長期化や原油高止まりによるインフレ再燃から長期金利が30年ぶりとなる高水準に達しているため、日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。しかし、銀行や自動車、商社といった人工知能（AI）関連株などと比較して出遅れている割安株に資金がシフトした。
日経平均はこのところ、25日移動平均線（65700円、31日時点）を下値に、75日移動平均線（66505円、31日時点）を上値としたレンジ内の動きが続いている。米国では1日、ISM製造業景況指数や雇用動態調査（JOLTS）が発表される。景況感の改善や労働市場の底堅さが確認されれば、一段と米国の利上げ観測が強まり、米国株式市場にネガティブに働くだけに、注意が必要だろう。追加の大きな手掛かり材料がなければ、当面は方向感の定まらない展開が続きそうだ。