日経平均は大幅続落。1742.18円安の64473.16円（出来高概算11億2178万株）で前場の取引を終えている。
前日1日の米国株式市場は続落。ダウ平均は419.02ドル安の52766.88ドル、ナスダックは271.12ポイント安の26099.77で取引を終了した。弱い経済指標や対イラン紛争の見通し不透明を嫌気した売りに、寄り付き後、下落。中央軍がイラン革命防衛隊を標的とした攻撃開始を発表し、紛争激化による原油高や金利の上昇を警戒した売りも更なる圧力となり、相場は終日軟調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は1019.91円安の65195.43円と続落して取引を開始した。地政学リスクの高まりから寄り付き直後に幅広い銘柄へ売りが広がった。また、原油高と長期金利の上昇に対する警戒も重なり、その後も戻りは鈍く、指数は安値圏でのもみ合いが続いた。売りは値がさの半導体関連やハイテクにとどまらず景気敏感業種にも及び、前引けにかけて全面安の様相となった。
個別では、塩野義、第一三共、住友ファーマ、伊藤忠、７＆ｉＨＤ、京王、武田などの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、アドバンテ、ＴＤＫ、リクルートＨＤ、ファーストリテ、フジクラ、ファナック、京セラ、村田製、イビデン、豊田通商、信越化、日東電、ソニーＧなどの銘柄が下落。
業種別では、東証33業種の全てが下落し、上昇した業種はなかった。非鉄金属、ガラス・土石製品、輸送用機器などの下げが目立った一方、医薬品、保険業、海運業などは下落率が限定的となった。
後場の日経平均株価は、安値圏での推移が見込まれる。前場は寄り付きから1000円を超える下落となり、戻りの鈍い展開が続いており、上値の重さが意識されよう。日経平均は上値抵抗線として意識されてきた66600円台の75日移動平均線を大きく下回っており、下値模索の動きが続くとの見方もある。米国では中央軍がイラン革命防衛隊を標的とした攻撃開始を発表し、紛争激化に伴う原油高と長期金利の上昇が警戒されている。国内の長期金利も3.015％に上昇して1996年9月以来の高水準となっており、東京市場でも地政学リスクと金利動向を見極めたいとして、積極的な買いは手控えられやすい。