日経平均は小反発。130.19円高の64455.83円（出来高概算9億4573万株）で前場の取引を終えている。
前日2日の米国株式市場は反発。ダウ平均は295.07ドル高の53061.95ドル、ナスダックは118.05ポイント高の26217.83で取引を終了した。雇用関連指標が弱く寄り付き後、まちまち。原油価格が伸び悩んだほか、NY連銀のウィリアムズ総裁のハト派発言を受けて長期金利が低下したため、相場は上昇。ハイテクがけん引し終日堅調に推移した。
米株式市場の動向を横目に、3日の日経平均は399.17円高の64724.81円と反発して取引を開始した。米長期金利の低下と前日の米国株高を受け、前日に大きく下げた主力株に買い戻しが先行した。ただ、買いは続かず、指数は上げ幅を縮小。原油価格が伸び悩むなかでも中東情勢の不透明感は残っており、戻り待ちの売りに上値を抑えられた。前引けにかけては64400円台でのもみ合いとなり、小幅高で前場を終えた。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、三菱商、豊田通商、リクルートＨＤ、ニトリＨＤ、三井物、ファナック、住友商、伊藤忠、東京海上、ホンダ、オリックス、日立建機などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、アドバンテ、イビデン、フジクラ、ディスコ、ＴＤＫ、住友電、ベイカレント、ＨＯＹＡ、京セラ、三越伊勢丹、住友不、第一三共、スクリン、日ハムなどの銘柄が下落。
業種別では、卸売業、石油・石炭製品、鉄鋼などが上昇した一方で、鉱業、非鉄金属、精密機器などが下落した。
後場の日経平均株価は、前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれる。前場は寄り付き時点の399.17円高から上げ幅を縮小しており、戻りの鈍さが意識されよう。日経平均は66000円台に位置する75日移動平均線を大きく下回る水準にあり、戻り待ちの売りが出やすい地合いが続くとの見方もある。米国ではNY連銀のウィリアムズ総裁のハト派発言を受けて長期金利が低下し、国内の投資家心理にもややポジティブに働いた。一方、雇用関連指標は弱い内容となっており、景気の減速懸念は残る。中東情勢と原油価格の動向も引き続き相場の重しとなりやすく、今晩の米国市場を見極めたいとの姿勢が続きやすい。