前日2日の米国株式市場は反発。雇用関連指標が弱く寄り付き後、まちまち。原油価格が伸び悩んだほか、NY連銀のウィリアムズ総裁のハト派発言を受けて長期金利が低下したため、相場は上昇。ハイテクがけん引し終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、3日の日経平均は反発して取引を開始した。米長期金利の低下と前日の米国株高を受け、前日に大きく下げた主力株に買い戻しが先行した。米投資会社バークシャー・ハザウェイのグレッグ・アベルCEOが商社株への投資意欲を示し、投資家心理の追い風となった。ただ、買いは続かず、指数は上げ幅を縮小。原油価格が伸び悩むなかでも中東情勢の不透明感は残っており、戻り待ちの売りに上値を抑えられた。結果的に終日64,400円付近でのもみ合い展開となり、小幅安で取引を終了した。テクニカル面では、75日移動平均線を大きく下回る水準にあり、戻り待ちの売りが出やすい地合いが続くとの見方もあった。
大引けの日経平均は前営業日比111.16円安の64,214.48円となった。東証プライム市場の売買高21億8,832万株、売買代金は7兆5,770億円だった。業種別では、卸売業、石油・電気・ガス業、海運業などが上昇した一方で、鉱業、非鉄金属、食料品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は51.7％、対して値下がり銘柄は44.0％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、東エレク、三菱商、豊田通商、リクルートＨＤ、ニトリＨＤ、ＨＯＹＡ、三井物、ファナック、住友商、伊藤忠、東京海上、ホンダ、オリックス、日立建機などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、アドバンテ、イビデン、フジクラ、ディスコ、ＴＤＫ、住友電、ベイカレント、京セラ、三越伊勢丹、住友不、第一三共、スクリン、日ハムなどの銘柄が下落。