前日3日の米国株式市場は続伸。連邦準備制度理事会（FRB）のウォラー理事がタカ派姿勢を緩和させたため長期金利低下が好感され、寄り付き後、上昇。年内の利上げリスク後退で、相場は終日堅調に推移した。米株式市場の動向を横目に、4日の日経平均は284.46円高の64498.94円と反発して取引を開始した。米長期金利の低下と前日の米国株の大幅高を受けて国内の投資家心理も改善、値がさのハイテク株を中心に買いが先行した。また、日経平均は昨日までの4日続落で2200円近く下落したことから、押し目買い待ちや自律反発狙いの買いが入りやすく、指数は上げ幅を拡大、情報・通信や電子部品にも資金が向かった。後場に入っても買い手優位の状況は続いて節目の65,000円を上回って高値圏で取引を終了した。
大引けの日経平均は前営業日比800.46円高の65,020.94円となった。東証プライム市場の売買高22億1,033万株、売買代金は8兆3,282億円だった。業種別では、情報・通信業、証券・商品先物取引業、非鉄金属などが上昇した一方で、鉱業、海運業、電気・ガス業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は50.6％、対して値下がり銘柄は45.7％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、キオクシアＨＤ、ＴＤＫ、ファナック、東エレク、太陽誘電、村田製、フジクラ、イビデン、トレンド、日本取引所グループ、などの銘柄が上昇。
一方、豊田通商、三菱商、三井物、レーザテック、京セラ、ダイキン、信越化、テルモ、コナミＧアステラス薬、キッコマン、ニトリＨＤ、リクルートＨＤ、第一三共、塩野義、武田、ブリヂストンなどの銘柄が下落。