前日8日の米国株式市場は続落。ハイテクが支え、寄り付き後、まちまち。対イラン攻撃応酬の激化で原油相場が上昇、インフレ再燃が警戒され相場は売りに転じた。長期金利の上昇もさらなる売りに拍車をかけ、終盤にかけ下げ幅を拡大した。米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は182.11円安の65087.22円と続落して取引を開始した。前日の米国株安とインフレ再燃への警戒を受け、寄り付きは売りが先行した。ただ、売り一巡後は下げ渋り、原油価格の上昇を背景に石油関連や資源関連へ買いが向かい、指数は前場中盤にプラス圏を回復。ただ、買いは続かず、後場からは上げ幅を縮小してマイナス圏に転落、その後は軟調もみ合い展開となった。中東情勢の悪化を受けた原油高に加え、日銀の利上げペースが加速するとの観測が投資家心理の重荷となり、積極的に買い進む動きは想定しにくかった。テクニカル面では、引き続き25日・75日移動平均線を下回って推移しており、同水準が上値抵抗線として意識された。
大引けの日経平均は前営業日比126.55円安の65,142.78円となった。東証プライム市場の売買高23億29万株、売買代金は9兆2,303億円だった。業種別では、業種別では、非鉄金属、石油・石炭製品、鉱業などが上昇した一方で、証券・商品先物取引業、サービス業、小売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は38.6％、対して値下がり銘柄は59.2％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、フジクラ、イビデン、ＴＤＫ、住友電、古河電、ダイキン、ファナック、三菱商、住友鉱、村田製、ＳＭＣ、出光興産、日産化、伊藤忠などの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、ファーストリテ、東エレク、リクルートHD、キオクシアHD、テルモ、コナミＧ、任天堂、ニトリＨＤ、ＫＤＤＩ、キッコマン、スクリン、アステラス薬、東京海上、トレンドなどの銘柄が下落。