9日の日経平均は小幅続落。126.55円安の65142.78円（出来高概算23億株）で取引を終えた。前日の米国市場でNYダウなど主要指数が下落した流れを受けて売り先行で始まり、日経平均は取引開始直後に65076.19円まで水準を切り下げた。ただ、心理的な節目の65000円を前に自律反発を狙った買いが入ったほか、米半導体関連株の一角が堅調だったことも支援材料となり、朝安の半導体・人工知能（AI）関連株がプラスに転じ、日経平均もすぐに上げに転じ、65794.03円まで上値を伸ばした。その後は新規材料難の中、次第に買い手控えられ後場はもみ合い推移が中心だった。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が900を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、非鉄金属、石油石炭、鉱業、電気ガスなど16業種が上昇。一方、証券商品先物、サービス、小売、保険など17業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、ソフトバンクG、フジクラ、イビデン、TDKが概ね堅調だった半面、アドバンテス、ファーストリテ、リクルートHD、東エレクが冴えなかった。
前日の米国市場では中東情勢の緊迫化が懸念され、NYダウ、ナスダック総合指数はともに下落した。東京市場もこの流れが波及し、日経平均は取引開始直後に190円を超える下げ幅となった。ただ、米コーニングが8日、ベライゾンとの光ファイバー供給の長期契約を締結したと発表し、コーニング株が上伸したこともあり、フジクラや古河電などの電線株に買いが波及した。また、アマゾン・ドット・コムと、AIデータセンター向けの半導体供給で提携したと発表したクアルコム株も値を上げたことが支援材料となり、ソフトバンクGやイビデン、村田製など主要AI関連株も上昇したこともあり、日経平均はプラスに転じ、上げ幅は一時500円を超える場面もあった。一方、円相場が1ドル＝153円台と円高基調が続いているため、輸出関連企業の収益悪化への懸念から海運株などは値を下げた。
日経平均は5日移動平均線（65209円）水準を下回ると押し目買いが入り、心理的な節目の66000円に接近すると戻り待ちの売りが出るなど、狭いレンジ内の動きにとどまっている。週末の米物価統計、来週に予定される日米の金融政策決定会合の結果を見極めたいと考える投資家もやはり多く、全般は想定通り様子見ムード優勢だ。目先は方向感の定まらない展開が続きそうで、個別材料株物色で幕間つなぎの展開を念頭においておきたい。