前日9日の米国株式市場は続落。対イラン紛争激化を受けた原油高を嫌気し、寄り付き後、下落。財務省は国債買戻し3倍増額を発表も規模が期待に満たず長期金利が上昇、原油高によるインフレ懸念も再燃し、相場は終日軟調に推移した。米株式市場の動向を横目に、10日の日経平均は374.25円安の64768.53円と続落して取引を開始した。米長期金利の上昇と原油高によるインフレ懸念の再燃を受け、寄り付きから幅広く売りが先行した。その後も戻りは鈍く、指数は下げ幅を拡大。前日に大きく買われた銘柄には反動売りが出た一方、金利上昇を背景に銀行や証券など金融関連には買いが入り、下値を支えた。後場からはじりじりと下げ幅を縮小する展開となり、節目の65,000円まで回復すると、大引けにかけてプラス圏に浮上した。台湾積体電路製造（TSMC）の8月月次売上高の好調などが投資家心理を改善させ、日経平均先物への買いにつながったようだ。
大引けの日経平均は前営業日比128.17円高の65,270.95円となった。東証プライム市場の売買高21億6,817万株、売買代金は8兆3,803億円だった。業種別では、証券・商品先物取引業、サービス業、銀行業などが上昇した一方で、非鉄金属、その他製品、建設業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は46.5％、対して値下がり銘柄は50.3％となっている。
個別では、アドバンテ、リクルートHD、村田製、キオクシアHD、ＴＤＫ、京セラ、太陽誘電、レーザーテク、ＫＤＤＩ、信越化、ベイカレント、東京海上、トヨタ、パナＨＤ、日東電などの銘柄が上昇。
一方、東エレク、フジクラ、イビデン、バンナムＨＤ、任天堂、コナミＧ、住友電、ファナック、テルモ、豊田通商、良品計画、大塚ＨＤ、中外薬、住友不、三菱商などの銘柄が下落。