日経平均は続落。512.73円安の63498.61円（出来高概算9億7534万株）で前場の取引を終えている。
前週末11日の米国市場でダウ平均は509.19ドル高の52573.29ドル、ナスダックは251.31ポイント高の26333.04で取引を終了。消費者物価指数（CPI）がインフレ加速の証拠となり早期利上げ観測が強まったものの、原油価格の反落で安心感が台頭し、寄り付き後、上昇。終日堅調に推移し終了した。
米株式市場の動向を横目に、14日の日経平均は351.81円安の63659.53円と続落して取引を開始した。前週末の米国株高が支えとなる場面もあったが、指数寄与度の大きい値がさ株に売りが集中し、寄り付きから下げて始まった。人工知能（AI）の開発鈍化懸念を背景に投資家心理が悪化しており、売り一巡後も戻りは鈍かった。ただ、前週末にかけての下落に対する買戻しが広がり、前引けにかけては63400円付近でもみ合う展開となった。
個別では、リクルートHD、ファーストリテ、コナミＧ、バンナムＨＤ、ソニーＧ、ＫＤＤＩ、東京海上、ベイカレント、伊藤忠、テルモ、三井物、トレンド、野村総合研究所、日東電、セコムなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、アドバンテ、キオクシアHD、イビデン、東エレク、フジクラ、村田製、太陽誘電、住友電、京セラ、ＨＯＹＡ、味の素、ローム、スクリン、ディスコなどの銘柄が下落。
業種別では、サービス業、保険業、その他製品などが上昇した一方で、情報・通信業、非鉄金属、金属製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれる。東証プライムの値上がり数は77％と幅広い銘柄に買い戻しの動きが広がっているが、積極的に買い進む材料に乏しく、上値の重さが意識される。AIの開発鈍化懸念や原油先物相場の高止まりも引き続き投資家心理の重しとなろう。さらに、今週は中銀イベントを控えていることで全般様子見ムードが強まりやすいとの指摘もある。一方、テクニカル面では、日経平均株価も再度26週移動平均線にタッチするなど調整は進み、近くあく抜けムードは強まる可能性もあるとみられている。