前週末11日の米国市場は、消費者物価指数（CPI）がインフレ加速の証拠となり早期利上げ観測が強まったものの、原油価格の反落で安心感が台頭し、寄り付き後、上昇。その後も終日堅調に推移し終了した。米株式市場の動向を横目に、14日の日経平均は351.81円安の63659.53円と続落して取引を開始した。前週末の米国株高が支えとなる場面もあったが、指数寄与度の大きい値がさ株に売りが集中し、寄り付きから下げて始まった。AIの開発鈍化懸念や原油先物相場の高止まりを背景に投資家心理が悪化し、売り一巡後も戻りは鈍かった。ただ、前週末にかけての下落に対する買戻しが広がり、その後は63500円付近でもみ合う展開となった。東証プライムの値上がり数は78％を超えて幅広い銘柄に買い戻しの動きが広がったが、積極的に買い進む材料に乏しく、終日上値の重さが意識された。また、今週は中銀イベントを控えていることで全般様子見ムードが強まりやすかった可能性もある。
大引けの日経平均は前営業日比518.35円安の63,492.99円となった。東証プライム市場の売買高19億7,480万株、売買代金は7兆2,866億円だった。業種別では、サービス業、保険業、その他製品などが上昇した一方で、非鉄金属、情報・通信業、ゴム製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は78.5％、対して値下がり銘柄は19.8％となっている。
個別では、リクルートHD、コナミＧ、ソニーＧ、バンナムＨＤ、ファーストリテ、ＫＤＤＩ、ベイカレント、東京海上、野村総研、富士通、アステラス、トレンド、伊藤忠、第一三共、セコムなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、アドバンテ、キオクシア、東エレク、フジクラ、イビデン、太陽誘電、村田製、住友電、京セラ、ローム、豊田通商、古河電、ＨＯＹＡ、スクリンなどの銘柄が下落。