前日14日の米国株式市場は反落。人工知能（AI）開発会社の最高経営責任者（CEO）達が相次いで過剰に速やかな開発の危険性を訴え、政府に規制強化を要請したため、関連企業の下落が重しとなった。原油高や9月連邦公開市場委員会（FOMC）での利上げ警戒感がさらなる売り材料となった。米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は302.62円安の63190.37円と続落して取引を開始した。前日の米国株安を受け、寄り付きは売りが先行した。売り一巡後は前日までの大幅な下落に対する買い戻しが優勢となり、指数はプラス圏に転じて前引けにかけて上げ幅を広げて64,000円台を回復した。ただ、長期金利が一時3.030%まで上昇、原油高や今週は中銀イベントを控えるなか、金融政策を巡る警戒は残っており、後場からは再度売り優勢の展開となった。上げ幅を縮小して後場後半にはマイナス圏に転落、大引けにかけて再度持ち直したものの買いは続かず小幅安で取引を終了した。
大引けの日経平均は前営業日比8.89円安の63,484.10円となった。東証プライム市場の売買高18億8,588万株、売買代金は7兆4,384億円だった。業種別では、情報・通信業、医薬品、サービス業などが上昇した一方で、石油・石炭製品、銀行業、証券・商品先物取引業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は51.5％、対して値下がり銘柄は44.1％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、リクルートHD、キオクシアHD、村田製、太陽誘電、レーザーテック、トレンド、中外薬、ＴＤＫ、大塚ＨＤ、塩野義製薬、日産化、アステラス薬、武田、京セラなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、フジクラ、豊田通商、ファーストリテ、ソニーＧ、ＫＤＤＩ、ファナック、信越化、ダイキン、コナミＧ、三菱商、ニトリＨＤ、三井物、東京海上HDなどの銘柄が下落。