前日29日の米国株式市場は続落。サウジアラビアの主要パイプラインが半分復旧し原油安で安心感が広がった。同時に、連邦公開市場委員会（FOMC）当局者の追加利上げを支持する発言で長期金利上昇が相場の重しとなり、下落に転じた。消費者信頼感指数やJOLT求人件数も冴えず、相場は終日軟調に推移し終了。米株式市場の動向を横目に、30日の日経平均は647.32円高の66128.59円と反発して取引を開始した。サウジアラビアの主要パイプラインが半分復旧したことで原油価格が下落し、中東情勢への警戒が和らいだ。また、人工知能（AI）・半導体関連を中心に買いが優勢で、指数は上げ幅を拡大。66500円を超えると、その後もじりじりと上げ幅を広げ、高値圏で取引を終了した。
大引けの日経平均は前日比1,272.45円高の66,753.72円となった。東証プライム市場の売買高27億6,231万株、売買代金は9兆1,212億円だった。業種別では、非鉄金属、銀行業、金属製品を筆頭に全ての業種が上昇した。東証プライム市場の値上がり銘柄は72.7％、対して値下がり銘柄は23.7％となっている。
個別では、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、東エレク、フジクラ、アドバンテ、ＴＤＫ、信越化、住友電、キオクシアHD、豊田通商、三菱商、中外薬、ファナック、コナミＧ、リクルートHDなどの銘柄が上昇。
一方、村田製、京セラ、イビデン、日東電、オリンパス、ニチレイ、ＺＯＺＯ、エムスリー、ソシオネクスト、Ｊフロント、ＮＥＣ、明治ＨＤなどの銘柄が下落。