前日9月30日の米国株式市場はまちまち。コアPCE価格指数が安定し、年内の追加利上げ警戒感の緩和で、寄り付き後、上昇。原油高を受け長期金利が上昇に転じるに連れ、ダウは下落に転じた。ナスダックは10月利上げ警戒感の後退で終日堅調に推移し、主要指数は高安まちまちで終了した。米株式市場の動向を横目に、1日の日経平均は352.80円高の67106.52円と続伸して取引を開始した。米コアPCE価格指数の安定を受けて年内の追加利上げ警戒が和らぎ、前日のナスダック高を支えに半導体関連を中心に買いが先行した。前日発表された米メモリー半導体大手のマイクロンの決算なども投資家心理にポジティブに働いた。指数は終日じりじりと上げ幅を拡大する動きとなり、69,000円手前まで水準を切り上げた。一方で、保険業や銀行業などバリュー株の一角が売られており、値がさの半導体関連銘柄の一角への買いが日経平均を押し上げる展開となった。
大引けの日経平均は前日比2,203.00円高の68,956.72円となった。東証プライム市場の売買高26億4,961万株、売買代金は8兆7,228億円だった。業種別では、電気機器、精密機器、情報・通信業などが上昇した一方で、石油・石炭製品、銀行業、保険業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は48.3％、対して値下がり銘柄は48.1％となっている。
個別では、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、イビデン、ＴＤＫ、キオクシアHD、レーザーテック、村田製、フジクラ、京セラ、太陽誘電、スクリン、ファナック、コナミＧなどの銘柄が上昇。
一方、東京海上HD、第一三共、中外薬、三菱商、ＪＴ、出光興産、大塚ＨＤ、三菱ＵＦＪ、イオン、住友商、オリックス、資生堂、ベイカレント、武田、住友鉱などの銘柄が下落。