前日1日の米国株式市場は小幅上昇。インフレ緩和を好感した買いが続いた。その後、トランプ政権による対イラン攻撃強化の可能性に原油価格が上昇するに連れ、一時下落に転じた。終盤にかけ、連邦準備制度理事会（FRB）のジェファーソン副議長が次の行動を決定するまで時間が必要となる可能性を指摘し早期の追加利上げ懸念が後退。相場は下げ止まり、プラス圏を回復し終了した。米株式市場の動向を横目に、2日の日経平均は643.26円安の68313.46円と反落して取引を開始した。昨日までの続伸で3500円近く上昇しており、短期的な利益確定売りや戻り待ちの売りも出やすかった。また、国内長期金利が高水準で推移していることに加え、対イラン攻撃強化の可能性から原油価格が高値圏を推移していることが投資家心理にネガティブに働いた。ただ、指数の下げ幅は限定的で、終日68,300円付近で軟調もみ合い展開となった。
大引けの日経平均は前日比647.26円安の68,309.46円となった。東証プライム市場の売買高25億1,171万株、売買代金は8兆2,978億円だった。業種別では、非鉄金属、鉱業、石油・石炭製品などが上昇した一方で、証券・商品先物取引業、不動産業、その他金融業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は13.8％、対して値下がり銘柄は84.1％となっている。
個別では、アドバンテ、フジクラ、ベイカレント、住友電、古河電、コナミＧ、イビデン、トレンド、レゾナック、ニトリＨＤ、レーザーテック、三井金属、ローム、キオクシアHD、カプコンなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、ファーストリテ、テルモ、リクルートHD、ＫＤＤＩ、中外薬、ファナック、ダイキン、京セラ、アステラス薬、トヨタ自、東京海上HD、富士フイルム、塩野義などの銘柄が下落。