2日の日経平均は3日ぶりに反落。647.26円安の68309.46円（出来高概算25億1000万株）で取引を終えた。前日の米国市場で半導体関連株が買われた流れを引き継いだほか、前日までの2日間で3400円超上昇したことから、半導体・人工知能（AI）関連株中心に利益確定売りが先行して始まり、日経平均は反落スタート。一時下げ幅を縮める場面もあったが、前場終盤に向けて下げ幅を広げ、68132.16円まで水準を切り下げた。ただ、9月の米雇用統計の発表を控えるなか、次第に様子見ムードも強まり、日経平均は68300円前後でもみ合い気味に推移していた。
東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が1300を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、非鉄金属、鉱業、石油石炭、海運の4業種が上昇。一方、証券商品先物、不動産、その他金融、輸送用機器など29業種が下落した。指数インパクトの大きい銘柄では、アドバンテス、フジクラ、ベイカレント、キオクシアHD、イビデンが上昇した半面、ソフトバンクG、東エレク、ファーストリテ、テルモが軟調だった。
1日の米国市場では、主要株価指数がそろって上昇したものの、前日までの2日間で3400円超上昇した反動から、値がさハイテク株中心に日経平均は利食い売りが先行して始まった。また、日米で長期金利が上昇していることを背景に直近で上昇基調にあった銀行や保険、証券など金融株にも値を消す銘柄が増加したほか、「米国が中東に部隊と空母を増派する」との報道などを受け、原油価格が上昇したため、国内企業の業績への悪影響が警戒されたことも相場の重しになった。個別では、AIデータセンター向けの需要の拡大が続くとの見方からフジクラや古河電の電線株が買われた。
米国で2日、雇用統計が発表される。8月の個人消費支出（PCE）物価統計や米連邦準備制度理事会（FRB）高官発言などを背景に10月の追加利上げ観測が後退しているが、雇用統計が強い結果となれば再び追加利上げ観測が高まりかねないだけに、雇用統計の結果と米国市場の動きを確認したい。一方、来週もアジア市場の休みが非常に多い。こうした場面では代替的に日本株に投資資金が集まりやすい傾向があり、AI関連株への値動きが荒くなる場面もありそうだ。