日経平均は大幅反発。1728.15円高の70037.61円（出来高概算9億7804万株）で前場の取引を終えている。
前週末2日の米国市場でダウ平均は250.40ドル高の51176.96ドル、ナスダックは319.26ポイント高の27190.86で取引を終了。雇用統計が雇用の減速を示し次回連邦公開市場委員会（FOMC）での政策据え置きが期待され、寄り付き後、上昇。主要7カ国（G7）が原油とディ―ゼル燃料の緊急備蓄放出を決定し、高止まりしている燃料価格への懸念も後退し、相場は続伸した。終盤にかけ、長期金利が上昇に転じるに連れ失速も終日堅調に推移し終了。
米株式市場の動向を横目に、5日の日経平均は804.28円高の69113.74円と反発して取引を開始した。米雇用統計を受けた早期利上げ観測の後退や、G7による原油・ディーゼル燃料の緊急備蓄放出決定を背景にリスク選好が強まり、指数は上げ幅を拡大。節目の70000円台を回復した。一方、米長期金利の上昇や円相場が157円台半ばまで上昇したことは上値を抑える材料となったが、前引けにかけても高値圏で推移した。
個別では、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクＧ、ファーストリテ、ＴＤＫ、イビデン、京セラ、信越化、村田製、ディスコ、ファナック、太陽誘電、ＫＯＫＵＳＡＩ、レーザーテック、ニトリＨＤなどの銘柄が上昇。
一方、リクルートＨＤ、ダイキン、ＫＤＤＩ、フジクラ、バンナムＨＤ、ソニーＧ、ベイカレント、トレンド、野村総合研究所、アステラス薬、出光興産、ホンダ、住友不、富士通、イオンなどの銘柄が下落。
業種別では、電気機器、ガラス・土石製品、精密機器などが上昇した一方で、海運業、石油・石炭、鉱業などが下落した。
後場の日経平均株価は、高値圏での推移を続けつつ、7万円台を維持できるかが焦点となる。前場はアドバンテ、東エレク、ファーストリテ、ソフトバンクＧの4銘柄だけで日経平均を約1100円押し上げており、後場も指数寄与度の大きい銘柄の値動きが相場全体を左右しやすい。日経平均は節目の7万円台を回復し、75日移動平均線を大きく上回る水準にある。14時には9月消費者態度指数に加え、日銀が需給ギャップ・潜在成長率および労働需給関連指標を公表する予定で、国内景気や金融政策を巡る見方への反応が注目される。午前にドル・円が157円44銭まで円高方向に振れたことは輸出関連株の上値を抑える要因となる一方、前週末の米ハイテク株高と原油安は引き続き支援材料となる。中国市場が休場でアジアからの手掛かりが限られるなか、後場は7万円近辺での利益確定売りと押し目買いの強弱を見極める展開となろう。