日経平均は反落。609.85円安の70074.13円（出来高概算10億1780万株）で前場の取引を終えている。
前日6日の米国株式市場は続伸。ダウ平均は253.38ドル高の51521.28ドル、ナスダックは122.48ポイント高の27599.79で取引を終了した。原油安で安心感が広がり、寄り付き後、上昇。長期金利の低下や人工知能（AI）需要期待が特にハイテクを押し上げ、相場は終日堅調に推移。ナスダックは連日で過去最高値を更新した。
米株式市場の動向を横目に、7日の日経平均は101.87円安の70582.11円と反落して取引を開始した。前日の米ナスダックが連日で過去最高値を更新する一方、東京市場では直近の大幅高を受けた高値警戒感が意識され、寄り付きから利益確定売りが先行した。値がさの半導体関連に集中し、指数は下げ幅を拡大。前引けにかけては70000円近辺まで水準を切り下げた。サウジとフーシの軍事対立が続くなど、中東情勢の先行き不透明感が引き続き警戒材料となった。
個別では、ソフトバンクＧ、太陽誘電、ファーストリテ、スズキ、ヤマハ発、日産化、コナミＧ、日立建機、良品計画、富士通、トレンド、野村総合研究所、花王、キッコマン、日立などの銘柄が上昇。
一方、東エレク、アドバンテ、キオクシアＨＤ、ＴＤＫ、ディスコ、イビデン、フジクラ、ＫＯＫＵＳＡＩ、村田製、京セラ、信越化、ファナック、スクリン、リクルートＨＤ、ＳＭＣなどの銘柄が下落。
業種別では、ゴム製品、電気・ガス業、不動産業などが上昇した一方で、非鉄金属、銀行業、鉄鋼などが下落した。
後場の日経平均株価は、70000円台を維持できるかが焦点となる。前場は寄り付き時点の101.87円安から下げ幅を600円台まで広げており、上値の重さが意識されよう。昨日の海外市場で米長期金利は上昇一服となったが、内外の長期金利が高水準で推移していることも投資家心理を慎重にさせている。また、日経平均は9月16日から昨日までに7200円近く上昇しており、短期的な過熱感も意識されよう。一方で、米国では原油安と長期金利の低下に加え、人工知能（AI）需要への期待からナスダックが連日で過去最高値を更新しており、海外環境は引き続き支援材料となる。半導体関連への利益確定売りがどこで一巡するかが、後場の相場の方向感を左右しよう。