日経平均は続落。662.31円安の69373.40円（出来高概算9億7195万株）で前場の取引を終えている。
前日7日の米国株式市場は反落。ダウ平均は341.41ドル安の51179.87ドル、ナスダックは61.20ポイント安の27538.69で取引を終了した。原油高でインフレ懸念が強まり、寄り付き後、下落。債券利回りの上昇を警戒した売りや、金融が売られ、また、建設・工業機器メーカーのキャタピラー（CAT）が弱くダウを押し下げた。終盤にかけ、原油価格が下落に転じたほか、国内10年債入札の好調な結果を受け長期金利も伸び悩み、下げ幅を縮小した。
米株式市場の動向を横目に、8日の日経平均は195.07円安の69840.64円と続落して取引を開始した。原油高によるインフレ懸念と米長期金利の上昇を嫌気し、寄り付きから売りが先行した。売り一巡後も戻りは鈍く、指数は下げ幅を拡大。前引けにかけては69100円台まで水準を切り下げ、節目の70000円を下回って推移した。日経平均は昨日は3日ぶりに反落したが、9月16日以降昨日までに6500円を超す上げとなっており、引き続き短期的な過熱感が意識され、利益確定売りも出やすかった。
個別では、キオクシアHD、リクルートHD、アドバンテ、トレンド、レーザーテク、スクリン、野村総合研究所、ディスコ、コナミＧ、大塚ＨＤ、ホンダ、ベイカレント、スズキ、ＨＯＹＡなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、ＴＤＫ、フジクラ、ファナック、イビデン、豊田通商、コマツ、京セラ、村田製、三菱商、三井物、信越化、ソニーＧ、住友電などの銘柄が下落。
業種別では、上昇は海運業とサービス業の2業種のみで、残る31業種が下落した。石油・石炭製品、非鉄金属、機械などの下げが目立った。
後場の日経平均株価は、安値圏でのもみ合いが見込まれる。前場は寄り付き時点の195.07円安から下げ幅を600円台まで広げており、戻りの鈍さが意識されよう。一方、中東情勢の先行き不透明感は継続しているが、昨日の海外市場で原油先物価格が下落したことが株式市場で安心感となっている。ここから、2月決算企業の8月中間期決算発表が増えることから、好決算・好業績銘柄への物色意欲が高まり、株価下支え要因となるとの指摘もある。米国では原油高によるインフレ懸念と債券利回りの上昇が売り材料となった一方、終盤には原油価格が下落に転じ、国内10年債入札の好調を受けて長期金利も伸び悩んだ。原油と金利の動向が引き続き焦点となろう。