前日7日の米国株式市場は反落。原油高でインフレ懸念が強まり、寄り付き後、下落。債券利回りの上昇を警戒した売りや、金融が売られ、また、建設・工業機器メーカーのキャタピラー（CAT）が弱くダウを押し下げた。終盤にかけ、原油価格が下落に転じたほか、国内10年債入札の好調な結果を受け長期金利も伸び悩み、下げ幅を縮小した。米株式市場の動向を横目に、8日の日経平均は195.07円安の69840.64円と続落して取引を開始した。原油高によるインフレ懸念と米長期金利の上昇を嫌気し、寄り付きから売りが先行した。売り一巡後も戻りは鈍く、指数は下げ幅を拡大。その後も69000円台まで水準を切り下げ、節目の70000円を下回って安値引けとなった。日経平均は昨日3日ぶりに反落したが、9月16日以降昨日までに6500円を超す上げとなっており、引き続き短期的な過熱感が意識されて利益確定売りも出やすかった。
大引けの日経平均は前日比993.60円安の69,042.11円となった。東証プライム市場の売買高23億2,915万株、売買代金は7兆6,133億円だった。業種別では、海運業、サービス業、ゴム製品が上昇した一方で、非鉄金属、ガラス・土石製品、機械が下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は21.0％、対して値下がり銘柄は76.1％となっている。
個別では、リクルートHD、ＫＤＤＩ、トレンド、バンナムＨＤ、大塚ＨＤ、ホンダ、コナミＧ、野村総合研究所、ベイカレント、セコム、ブリヂストン、任天堂、７＆ｉＨＤ、武田、ファーストリテなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクＧ、東エレク、ＴＤＫ、アドバンテ、イビデン、フジクラ、村田製、ファナック、京セラ、豊田通商、信越化、太陽誘電、コマツ、住友電、ＮＧＫなどの銘柄が下落。