前日8日の米国株式市場は高安まちまち。NYダウは米長期金利の低下を支えに小幅反発した一方、ナスダック総合指数は続落した。中東情勢の緊迫化に伴う原油高に加え、米オープンAIの売上高を巡る報道がAI・半導体関連株の重しとなった。米株式市場の動向を横目に、9日の日経平均は393.61円安と続落して取引を開始した。寄り付き後は半導体関連株の一角や値がさ株に売りが先行し、一時900円近くまで下げ幅を広げた。ただ、前引けにかけて下げ渋り後場も下げ幅を縮めると、大引けにかけて一時プラス圏に浮上する場面もみられた。もっとも、前日までの2日間で1600円超下落していた反動もあり、押し目買いが下値を支えたとみられる。一方で、中東情勢を巡る不透明感が払しょくできない中、東京市場は明日から3連休となることから、積極的な買いを見送る向きもあった。そのほか、東証プライム市場では値上がり銘柄が優勢で、TOPIXも上昇し、指数間の方向感には差が出た。
大引けの日経平均は前日比11.19円安の69,030.92円となった。東証プライム市場の売買高22億9,519万株、売買代金は7兆8,454億円だった。業種別では、海運業、その他製品、サービス業などが上昇した一方で、銀行業、非鉄金属、小売業などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は76.9％、対して値下がり銘柄は21.3％となっている。
個別では、アドバンテ、東エレク、リクルートHD、コナミG、レーザーテック、ソニーG、スクリン、日東電工、ファナック、ベイカレント、トレンド、バンナムHD、任天堂、KOKUSAI、野村総合研究所などの銘柄が上昇。
一方、ファーストリテ、ソフトバンクG、TDK、イビデン、キオクシアHD、村田製、フジクラ、豊田通商、中外薬、テルモ、信越化、ローム、住友電、ルネサスエレクトロニ、KDDIなどの銘柄が下落。