日経平均は大幅続落。3255.23円安の64489.06円（出来高概算12億3150万株）で前場の取引を終えている。
前日14日の米国株式市場は下落。ダウ平均は48.62ドル安の51621.48ドル、ナスダック総合指数は511.51pt安の26692.87ptで取引を終了した。9月の米消費者物価指数（CPI）が前年同月比3.7％上昇と市場予想を上回ったことから、追加利上げへの警戒感が強まり、寄付き後は売りが優勢となった。人工知能（AI）関連企業の設備投資負担や金利上昇による成長株の割高感が意識され、ハイテク株を中心に売りが広がった。半導体関連株も軟調に推移し、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は4.30％下落した。米大手銀行の決算内容がまちまちとなったことも相場の重しとなった。
米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は863.92円安の66880.37円と続落して取引を開始した。米CPIの上振れを受けた追加利上げ警戒とSOX指数の大幅安を嫌気し、寄り付きから値がさの半導体関連に売りが殺到した。売りは電子部品や非鉄金属にも広がり、指数は下げ幅を一気に拡大。前引けにかけては64400円台まで水準を切り下げた。一方、医薬品や食料品、小売など内需・ディフェンシブ関連には資金退避の動きがみられた。
個別では、良品計画、中外薬、ＫＤＤＩ、大塚ＨＤ、バンナムＨＤ、コナミＧ、アステラス薬、テルモ、セコム、キッコマン、塩野義、武田、東京海上、住友ファーマ、ニトリＨＤなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクＧ、イビデン、フジクラ、ＴＤＫ、キオクシアＨＤ、レーザーテク、村田製、ファナック、京セラ、スクリン、ＫＯＫＵＳＡＩ、信越化、ディスコなどの銘柄が下落。
業種別では、医薬品、パルプ・紙、小売業などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが下落した。
後場の日経平均株価は、安値圏での推移が見込まれる。前場は寄り付き時点の863.92円安から下げ幅を3200円台まで広げており、戻りの鈍さが意識されよう。日経平均は節目の65000円を下回り、直近の上昇局面で積み上がった買い持ち分の整理が一段と進んでいるとの見方もある。米国では9月のCPIが前年同月比3.7％上昇と市場予想を上回り、追加利上げへの警戒が強まった。人工知能（AI）関連の設備投資負担や成長株の割高感も意識されており、半導体関連の売りが一巡するかが後場の焦点となろう。