前日14日の米国株式市場は下落。9月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回り、追加利上げ観測が強まったことから、ハイテク株を中心に売りが優勢となった。人工知能（AI）関連企業の巨額投資と資金調達負担への警戒も重なり、ナスダック総合指数や半導体株指数（SOX指数）が大きく下げた。米株式市場の動向を横目に、15日の日経平均は863.92円安の66,880.37円と続落して取引を開始した。寄り付き後は米半導体株安の流れが国内の値がさの半導体関連株に波及し、米追加利上げ観測から投資家心理が悪化するなか、指数は下げ幅を急速に拡大した。売りは電子部品や非鉄金属にも広がった。前場は6万5,000円を割り込んで終了。後場は一段安となり、一時6万4,000円に迫った。その後は下げ渋ったものの、半導体関連株の売り圧力は根強く、戻りの鈍い展開のまま大幅続落で取引を終えた。一方、医薬品や小売など内需・ディフェンシブ関連の一角には資金が向かっていた。
大引けの日経平均は前日比3,318.34円安の64,425.95円となった。東証プライム市場の売買高30億2,794万株、売買代金は10兆1,401億円だった。業種別では、医薬品、不動産業、小売業などが上昇した一方で、非鉄金属、電気機器、ガラス・土石製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は36.3％、対して値下がり銘柄は61.0％となっている。
個別では、ファーストリテ、良品計画、中外薬、大塚HD、KDDI、アステラス薬、バンナムHD、テルモ、塩野義製薬、東京海上HD、武田薬品工業、セコム、住友ファーマ、リクルートHD、キッコマンなどの銘柄が上昇。
一方、アドバンテ、東エレク、ソフトバンクG、イビデン、フジクラ、キオクシアHD、TDK、レーザーテック、村田製、ファナック、京セラ、スクリン、KOKUSAI、太陽誘電、信越化などの銘柄が下落。