前日19日の米国株式市場はまちまち。前日19日の米国株式市場はまちまち。人工知能（AI）インフラ投資に関する過剰負債への懸念が後退したことなどを受け、ハイテクの回復でナスダックは終日堅調に推移した。ダウは金利高や低調な住宅市場指数を嫌気し続落し、終盤にかけて回復したがプラス圏を維持できず終了した。米株式市場の動向を横目に、20日の日経平均は161.21円安の64,755.49円と続落して取引を開始した。寄り付き後は、引き続きAI投資を巡る根強い懸念からAI・半導体関連銘柄への売りが広がったが、前引けにかけては先物への買い戻しなどで下げ渋った。ただ、後場に入って再度下げ幅を拡大、積極的に買い進む動きが限られるなか、15時過ぎには本日安値63,807.15円をつけ、下げ幅は一時1,100円を超えた。節目の64,000円付近を下回ると買い戻しも広がり、大引けにかけてやや持ち直したものの、終日幅広い業種に売りが及んだ。
大引けの日経平均は前日比841.28円安の64,075.42円となった。東証プライム市場の売買高21億4,872万株、売買代金は6兆7,992億円だった。業種別では、その他製品、小売業、医薬品などが上昇した一方で、非鉄金属、銀行業、ガラス・土石製品などが下落した。東証プライム市場の値上がり銘柄は21.5％、対して値下がり銘柄は76.0％となっている。
個別では、ファーストリテ、テルモ、コナミG、バンナムHD、中外薬、HOYA、第一三共、オリンパス、任天堂、キッコマン、7&iHD、塩野義製薬、横河電機、ベイカレント、セコムなどの銘柄が上昇。
一方、ソフトバンクG、東エレク、アドバンテ、フジクラ、イビデン、TDK、京セラ、キオクシアHD、ファナック、住友電、太陽誘電、信越化、スクリン、村田製、トレンドなどの銘柄が下落。